属国の言論統制

「感染症を理由に人々が自らその自由を差し出すことが問題」

一昨日米国の知識人が民主党はもちろん共和党も見限った、
という話しをしましたが、
属国は奴隷たちの民度が極端に低いため NEOファシズム、
とでも言うべき状況を作り出そうとしている。
先ずは問題の所在を楊井人文氏ののの Xから把握していただきたい。
政府が平時から「偽・誤情報」の監視を行うことが6月閣議決定で実施、
などと言っているわけで極めて危険な動き。
鵜川和久氏に言わせれば、
「これだけの情報が出ているのに偽情報云々はその次の話」ということ。
先の楊井氏に言わせれば、
「パンデミック条約反対運動も結構ですが、
より大事なのはこの国自身の問題、社会の問題だ」という正論。
米国ではTiktokの危険性が議会で取り上げられているようですが、
実際はApple/Googleの方がそれよりもはるかに危険とのこと。
国会だって選挙だって皆茶番なのですから、
私たちは別の視点を持つ必要があるようです。

字幕大王に言わせれば、
「根本問題は、パンデミック条約や政府行動計画ではなく、
感染症を理由に、人々が自らその自由を差し出すこと、
でも、その感染症とやらが、まるでウソだとわかっていれば、
何がどう決まろうと従うことはない」、
という論理になるわけです。
purplepearl(リーシャ)さんの言葉で言うなら、
『ウイルス学との訣別』をしなければいけない時期に来ており、
多くの論者がこのことを指摘しているわけです。

最初から一貫してアプローチしてきた大橋眞名誉教授などは、
もう既に現代医学の「がん」の概念を取り上げて、
「感染症と同じで、医学界はガンが何かわかっていない。
ガン細胞の定義すらなく、転移の証明もない。
ガンに対する薬はなく、抗がん剤はガンの薬ではない。
余命宣告とは抗がん剤にどの程度耐えられるかに過ぎない」、
とまで言っているわけです。

私たちもそろそろ新しい地平線を目指す必要があり既存の概念から脱却せねばならぬ
というわけです。
またここで人々と分断されるわけです、
がそれもまたやむを得ないのではないかと思われます。
厳然とした事実は人々が認識するしないにかかわらず、
この属国の環境汚染が容認できないレベルに至っているという事です。

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