この国は単独ではやって行けない

「トランプ関税を株・債券・金融の面で見ると」

この項はやはり副島隆彦氏から見ていきたいと思います。

米国債を、７日の午前２時に、東京の債券市場で、売り始めたのは、農林中金だ。日本の農民たち６００万人の金融資産。全（ぜん）農協が持つ、残りの、なけなしの金融資産の４７兆円を守るために、決死の覚悟で、農中が、「俺たちだって、いくら何でも、このままアメリカと心中するわけにはゆかない」と、ついにアメリカに反逆した。
これがトランプの関税戦争（タリフ・ウォー）を一気に、吹き飛ばしたようだ。
世界金融動揺の震源地は、東京の債券市場（米国債の売り買い）であったようだ。それで、NYの株式が暴落を繰り返した。ＮＹダウは、４月４日に２,２３１ドルを下げ、終値が３８,３１４ドル、週明け７日は、一時、３万６千ドル台まで下げ、終値は３７,９６５ドルだった。日本の株式も、４月７日に２,６４４円下げて、終値で、３１,１３６円だった。

なぜ、トランプが、関税戦争（タリフ・ウォー）で世界中を敵に回して、こんなにも半狂乱状態になって、異様な　ケンカを仕掛けているのか。誰も、誰一人、専門家が、簡単な本当の事、大きな真実を書かない。それは、アメリカ合衆国は、すでに、破産（バンクラプト）しているからだ。このたったひとつの大きな真実を、誰一人言わない。書こうとしない。分かっていない。馬鹿なんだ、お前たちは。
トランプ自身も、トランプを必死で応援している者たちも、だれも、この１点の、「アメリカは、もう破産しているのだ。おカネが回らなくなっているのだ」と正直に言わない。だから、皆、一体、アメリカで何が起きているのか、が、分からない。
トランプ自身は、このことを言うのが、恥（はじ）なのだ。恥ずかしいのだ。もう、「アメリカ政府には、きちんと国家運営してゆくだけの資金が有りません。アメリカは惨めな、赤字だらけの貧乏国家です」と言えない。
トランプは、アメリカ政府の財政不足の穴埋めを税金で取れないから、仕方ないから、外国からの輸入品への　高関税（ハイ・タリフ）で補なおうとしている。　それで、関税からの国庫収入で、何とか、１兆ドルぐらいになるのでは、と計算している。だから、「関税は、税金の一種なんですよ」と、簡単に、説明する人がいない。
輸入品の関税が　２４％とかで高くなると、その分だけ物価が上がるようだ、だけは、なんとか皆、分かるようだ。そして、贅沢（ぜいたく）品の輸入製品は、みんな買わなくなって、その分、アメリカ製品、アメリカの農産物が売れるようになって、トランプは、それで、アメリカ国内の工場が動いて、アメリカ人の職（就職先）が増える、と考えているのだ、ぐらいは、何となく分かる。だが、日本のメディアはそういう説明はあまりしない。
トランプは、「アメリカで製品を作れ。アメリカに生産工場を戻せ。戻って来い」と喚（わめ）いているのだ、と、何となく分かるが、あまり説明がない。　「トランプさんは、どうも　危険で、おかしな人だ」としか、日本人の大半は感じていない。
イーロン・マスクの方が、まだ、正直に、根気強く、アメリカ国民に向かって、真剣に、「アメリカは、このままでは、もうすぐ破産するんですよ。だから、私が、１年間分で２兆ドルもある財政赤字を、無駄な出費を、全部、ぶった切ることで、このチェーンソウで、切りまくって、愚劣な責任者たちであるワシントン官僚どもを、根絶やしにしようとしているのだ」、と。そのように、イーロンElon は、アメリカ国民に、まじめに話して、書いている。
アメリカの１年間の国家予算の７．６兆ドル（１０００兆円ぐらい。日本は２００兆円）のうち、完全な不足分が、２兆ドルだ。これだけの新しい米国債を毎年発行して、この借金証書の分だけ、さらに借金が増えて、その分だけ、利子の払いも上乗せされている。これを、大鉈（おおなた）を振るって、削り落とさなければいけない。
だから、血まみれになって、イーロンが、DOGE(ドージ）の突撃隊が、ワシントンの各省の本部に、突撃して、官僚（上級公務員）の生首（なまくび）を、どんどん飛ばしているのだ。このことの切実さが、日本には伝わらない。
――（中略）――
今や、これまでの４０年間のアメリカの累積の財政赤字を、アメリカ政府（米財務省）は、１０００兆（trillion トリリオン）ドル。１ドル＝１４０円で、１４京（けい）円抱えてる。そのうちの、１６兆ドル（１８００兆円）を、日本が肩代わりしている。それが、担保（たんぽ。アメリカに資金を渡したことの証拠として、購入した形になっている米国債）の形で、裏に積み上がっている。中国は、この日本の２倍の　３０兆ドル（２８００兆円）の米国債を、抱えている。
このアメリカの国家財政の３０％の分を中国が支えて負担している、ということは、アメリカと中国の貿易赤字（トレイドの不均衡）の割合と、ピタリと一致しているのである。
――（中略）――
すると、あと残るのは、「トランプは、ドルを切り下げる」である。この予測（予言）も、もうすぐ当たるだろう。
私が、この２０年間、本でずっと書いて来た「金を買いなさい」に従った人たちの勝利だ。だから、まだまだ、そのまま金を、大事に持っていなさい。今の２倍、３倍に、平気でなりますから。
まず、日経の４月８日（３日前）の「　中国が米国債売り？　米長期金利、報復観測で急上昇　」　という記事が、極めて重要だ。
おお、遂に出たぞ！　歴史的な金融崩れがアメリカで始まった。
やっぱり日経新聞の伴百江（ばんももえ）ちゃんの文だ。彼女が一番乗りだ。伴百江女史は、今や、「日本のジリアン・テット」だ。ジリアン・テット女史が、世界の金融新聞の権威であるFT（フィナンシャル・タイムズ）紙のトップ記者として番を張っている女性記者だ。

おお、遂に中国の動きが始まった。　中国が、「それなら、やるぞ。覚悟しろ、アメリカ」で、米国債を売る、という手法に、隠然（いんぜん、ステルス）で出たようだ。まだ確証はない。
私、副島隆彦が、この１０年間ずっと　“　これが中国が、アメリカを打ち倒す　金融核爆弾（きんゆうかくばくだん）だ　”　と書き続けた。金融核爆弾とは、NYの債券市場で、保有する米国債（何が、トレジャリー・ボンド　treasury bond トレジャリー宝物だ。バカ。米国債というのは、真実は、国家が発行した、借金証書の紙切れじゃないか）を、目立つ形で売り始めることだ。この金融核爆弾（ economic nuclear weapon ）が炸裂すると、アメリカ帝国は確実に終わる。
それを阻止するために、アメリカは、金融緊急時統令（きんゆうきんきゅじとうせいれい、ヘンリー・キッシンジャーたち政治部門が、１９７２年に作った）で、中国の米国債売りを、一瞬で、無効、消滅させる手に出る。これは、「国家の存亡の時には、国家は何でもする」という冷酷なマキアベリズム政治学の原理（プリンシプル）である。
中国がこれまで、ずっと３０年間、貿易決済で出た利益を、NYで米国債買いにしてきて、今や、総額で、３０兆ドル＝２８００兆円　と大量に保有している米国債がある。そのほんの一部（２００億ドル、３兆円）でも市場で売ると、大変なことになる。そして、ついに中国が、報復（リタエイエイション）に出るぞ、という構えを見せた。　今、NYの金融市場は、全体で、全身で、ビルブル震えている。　せっかく前日（４月７日）のNYの株の暴落の続き（４月４日の２２００ドル下落　からの。NY株は、３７,０００ドルを割った）で、株式を売って逃げたのに。
その資金が、今度は、安全を求めて、債券市場の　米国債買いに向かった。それで、長期金利が、年率４％を割る（３．７９％）、というしっかりした動きになった。トランプたちは、「これでいい」と喜んでいた。ＮＹの株屋の博奕屋どもに、いいようにいつまでも、あぶく銭で儲けさせておくわけには行かない。　「この株式の暴落は、手術（オペレイション）だ。これで体の悪い部分を直すのだから、我慢しなさい。治ったら、また元気に回復する。あるいは、薬（ピル）を飲んで病気を治すのと同じだ」とトランプは強気で言っていた（４月４日まで）。
ところが、急激に状況が変化した。　７日の真（ま）夜中から、１０年物の米国債の市場で、４．２％への戻しの逆流（米国債の暴落）が起きた。
アメリカ（トランプ）は、長い目では、この、米国債の下落、暴落の動きに　勝てない。アメリカの負けだ。中国の勝ちだ。いくら、このあと「中国に１００％の　追加関税を掛けるぞ」と脅してもそれでも中国は、怯（ひる）まなない。それどころか、それとなくの隠密（スティルス）の形での米国債売りの構え（陣形）を取って、大（だい）反撃に出始めている。
――（中略）――
〇　「　中国が米国債売り？　米長期金利、報復観測で急上昇　」
2025年4月8日午前６時２５分　　　日経新聞
中国がトランプ関税への報復で米国債を売却するとの観測が広がった=ロイターの配信画像
【ニューヨーク=伴百江】　４月7日の米金融市場で米長期金利が急上昇（債券価格は急落）した。30年物、10年物の米国債を中心に売りが活発となり、利回りの急激な上昇を招いた。市場関係者の間では、中国が保有する米国債を関税問題の報復として売却しているとの観測が流れた。関税拡大でインフレ圧力が上昇するとの懸念も長期金利上昇の背景にある。
指標となる10年物米国債の利回りは一時前日比0.22%上昇し、4.22%まで高まった。終値は4.19%だった。前週末まで株式相場の急落を受けて投資家の「質への逃避」から債券に資金が流入し、6日続けて長期金利は低下していた。7日はこの流れが逆転した格好だ。
市場では海外勢の米国債保有額のうち、日本に次いで第2位の中国が米国債を売却していることが、この日の長期金利上昇につながったとの観測が流れた。すでに中国は昨年から米国債の保有を減らし、その分、金（きん）を購入する動きが目立っていた。
中国が関税への報復として、これから米国債の売却を本格化するのではないかとの見方もある。米エコノミストのジョン・シルビア氏は「米国債を日本に次いで大量に保有する中国が（副島隆彦加筆注記。馬鹿言え。お前たちは分かっていない。中国は、日本の２倍の　３０兆ドルの米国債を持っているよ）多少でも売るのは簡単だ」と語った。
10年米国債利回りは今年1月中旬には4.7%台だったのが、株式相場の急落に伴い、質への逃避から買いが集まり、4月4日には4.0%まで低下していた。中国による売りの噂だけでなく、関税によるインフレ圧力上昇への懸念が高まっていることも金利上昇につながったとみられる。
株式相場だけでなく、債券相場でも景気の先行き不透明感を背景にボラティリティが高まっている。中国の国債売却の噂による長期金利の急上昇は、こうした相場の不安定さを示したものとの見方がある。
――（以下略）――

副島氏の直接の引用はここまでにして、次は学問道場の古村氏の記事に移りたいと思います。

「トランプ関税」はアメリカ国民には汗をかいて働くことを求め、借金漬けで（他人の金で）生きることを止めるように迫るものだ
ドナルド・トランプの一挙一投足に世界が振り回されている。現在、世界を振り回しているのはトランプ関税だ。トランプ政権が全ての国に対して１０％の関税と、それ以外に選ばれた６０カ国に追加の関税を課すということで大騒ぎになっている。トランプ関税のうち、追加関税は実施まで９０日の延期が発表された。トランプ政権の動きに世界各国の株式市場が敏感に反応し、株価は乱高下した。
ドルはこれまで世界の基軸通貨（key currency）として機能してきた。これは、石油の取引はドルでだけ行うというペトロダラー（オイルダラー）体制が機能してきたからだ。極端に言えば、アメリカはドルを刷りさえすれば、世界中から物が買える状態であった。そのために、莫大な貿易赤字を抱えることになった。アメリカとの貿易で利益を得た国々は、稼いだドルを「世界一安全な資産」（笑止千万）である米国債を購入することで、ドルがアメリカに戻るということになり、それがアメリカ国民の生活を下支えすることになった。このような状況を第２次トランプ政権は変革しようとしている。マネーゲームであぶく銭を稼いだり、借金で生活するのではなく、モノ作りに励み、きちんと働いて、倹約をするという生活をアメリカ国民が行う（アメリカ勃興期はそうしていたはずだ）ことを目指すという点で、最新刊『トランプの電撃作戦』で書いたように、トランプ政権は「維新」政権なのである。
アメリカの家系が借金漬けという話はよく聞く。実際に１世帯で、住宅ローンで約３６００万円、住宅を担保にしてのローンで約６００万円、その他に約１５００万円の借金がある。これは平均であるが、アメリカ国民がこれだけ借金ができるのはドルの強さのおかげだ。しかし、インフレが進行する中で、貧困層を中心に多くのアメリカ国民が生活困難に陥り、ホームレスになったり、犯罪に手を染めたりという話は日本でも報道されている。
――（中略）――
このような借金漬けの状態を何とかしなければアメリカが立ち行かなくなるということは誰が見ても明らかだ。しかし、誰も手を付けようとしてこなかった。ここで、トランプが何とかしようとして、関税に取引材料にして、アメリカの体質を改善させようとしているのだが、これは厳しい試みになるだろう。既に、アメリカ国債の金利が急上昇し（アメリカ国債が売られている）、国内金利の急上昇を招く状態になり、慌てて、追加関税発動の９０日間の日延べを決めた。これは、中国がアメリカに対してのけん制で行ったものだろう。農林中金が行ったという見方もあるようだが、日本勢にそのようなこと、つまり米国債売却をする度胸はない。中国が対抗できる実力を十分に見せたことで、関税に関して、米中間の真剣な交渉ということになる。トランプ政権側は虚心坦懐にアメリカの苦境を述べて、中国の支援を求めるだろう。単に中国と無益な争いをするために、高関税を中国に課すというような非合理な、馬鹿げたことはやらない。ここから交渉である

以上の古村氏の話しでは着地点がどこになるかが明確でないので、
次は田中宇氏に登場してもらうことにします。

4月2日にトランプ米大統領が世界に対する高関税策を発表して以来、米日など世界の株価が激しく上下・乱高下している。中国は徹底抗戦する構えで、米中間は報復関税のかけ合いに入っているが、他の多くの諸国はトランプと交渉したがっている。
4月10日にトランプが、交渉のために中国以外の世界に対して交換税策を延期すると、株価は問題解決を期待して大きく反騰した。
しかし、債券の動きは株と違う。高関税策の発表後、暴落した株式市場から逃避してきた資金で米国債が高騰（金利低下）し、基準である10年米国債の金利は4%を割る異様な低さになった。
だがその後、株価が続落したのに金利は下がらず、逆に、じりじりと反騰（債券が下落）している。これは世界の投資家が、ドルや米国債の安定度に不安を持ち、米国債を敬遠し始めている兆候だ。
米国債の約半分は米国以外の海外勢力が保有している。トランプは、まさに彼らに高関税の喧嘩を売った。世界が米国債を持ちたくなくなり、金利が上昇するのは自然な反応だ。
とくに、米国と関税戦争に入った中国は、世界最大級の米国債保有をしていただけに、米国債を手放す動きを加速している。
これまで米国と一心同体だった欧州も、フランスのマクロン大統領が安保策として、財界に対米投資の縮小を要請するなど、トランプの米国を敬遠している（仏財界はマクロンの要請を断ったが）。
これまで親米だった印度も、経済面で米国から離れて中露などBRICSとの関係を強化している。BRICSは数年前から、ドルや米金融に依存しない非米型の国際金融システムを構築してきた。
これまでは、米金融が大儲けできる投資先だったので、BRICSは自前のシステムを作りつつ米国にも旺盛に投資していた。米国側の「専門家」たちは「BRICSは、自前のシステムがうまくいかないからドルに頼らざるを得ないんだ」と嘲笑し、高をくくっていた。
しかし、今後は短期間に激変しうる。世界は、予想より早くドル離れ（非ドル化）しており、国際金融システムは不透明な領域に入ったと、ドイツ銀行が警告を発している。
ドルや米国債から、日本円、スイスフラン、金地金などドル以外への資金流出が起きている。
トランプは就任直後の2月初めに「BRICS諸国が非ドル化やドル離れを画策するなら、制裁として100%の高関税をかけて潰してやる」と言っていた。その時は「100%の高関税」がケバケバしく、単なる脅し文句に見えた。
しかし今すでにトランプは、BRICSを主導する中国からの輸入品に最高125%の高関税をかけている。すでにトランプは「非ドル化に対する制裁」を発動している。ならば、中国などBRICSは何も恐れる必要がなく、好きなように非ドル化をやれる
もしこれから10年米国債の金利が5%を越えて上昇し続けたら、世界はそれをドル崩壊の兆候とみなす。ドイツ銀行の警告も、この流れを指している。米国のジャンク債の金利は、この数日で7%から8%に跳ね上がり、米国債よりも急速に悪化している。
これまではジャンク債の金利が低かったので、潰れそうな企業でも低金利で資金調達でき、ゾンビ化するだけで潰れず、雇用が何とか守られていた。ジャンク債の金利が上がると企業倒産が急増し、実体経済が悪化して不況色が強まる。
トランプは、世界がドルを見捨てるように画策しているように見える（隠れ非ドル化屋）。中国が関税戦争をやめないなら、次は米国の株式市場に上場している中国企業（全部で286社）を上場廃止に追い込むかもとトランプ政権が言っている。中国企業を追い出したら、米国株は暴落が加速する。
トランプはいったん米国を潰していく（多極型世界の米州の極として再起する）。
金融崩壊が始まると、米連銀（FRB）がQT（造幣減で債券放出）をやめて、QE（過剰造幣して債券買い支え）を復活すると予測されている。連銀がQEを再開したら、いったん金利が下がり、株価が反騰する。
しかし、BRICSなど世界の米金融への敬遠や非ドル化の動きは変わらない。むしろ（欧日など軽信者以外の）世界は、QE再開を見て、米国が金融破綻に瀕していることを感じ取り、非ドル化に拍車をかける。
そのようなドル崩壊の流れになるのかどうか、今後の1-2週間で見えてくる。5月9日にモスクワで（対ナチス）戦勝記念日の祝賀会があり、プーチンは非米側諸国から広く要人たちを招待している。習近平もモディも行く。
4月中の展開が早ければ、ロシアの戦勝記念日の会合が、BRICSなど非米側による米国（ドル）潰しの戦勝祝賀会になる。プーチンが含み笑いしている。

田中氏の解説で先行きの概略がつかめたと思われますが、
結局ドル崩壊に当たっても米国の属国たる日本は、
紙切れになるまでも詰みあがった米国債を売る事など出来ないわけです。
米国の凋落とBRICSの勃興はもう避けられず貿易立国である列島はやはり中国の傘の下に入らざる得ない
将来が待っていると思われます。