2025年4月27日 / 最終更新日時 : 2025年4月27日 protoサイエンス Dr.朝比奈Blog

トランプが作る新世界

「85年のプラザ合意は対米従属をやめたくない日独が米覇権を延命さたが、次のマーラゴ合意は中国などBRICSが米覇権を壊し世界を多極型に転換する」

2週間ほど前に「トランプ関税を株・債券・金融の面で見ると」、
という表題で世界経済の先行きについて書きましたが、
そこで「米国の凋落ないBRICSの勃興はもう避けられない」として、
以下のようにまとめたわけです。

5月9日にモスクワで（対ナチス）戦勝記念日の祝賀会があり、プーチンは非米側諸国から広く要人たちを招待している。習近平もモディも行く。4月中の展開が早ければ、ロシアの戦勝記念日の会合が、BRICSなど非米側による米国（ドル）潰しの戦勝祝賀会になる。プーチンが含み笑いしている。

あれから 2週間ほどして世界情勢がどうなっているかとみると、
田中宇氏が再び記事をよせて以下のように書いていた。

トランプ米大統領の世界に対する戦略・策略の全容が、しだいに見えてきている。80年続いてきた米英覇権体制を崩し、世界を多極型に転換する計略だ。2000年ごろから隠然と続けられてきた多極化策のラストスパートをトランプが担っている。
地域別に見ると、欧州は、英欧を対露敗北させていくウクライナ戦争。中東は、イスラエルに覇権譲渡してアラブやイラン、トルコを従わせる。
東亜（東アジア）や経済面は、高関税策で中国と貿易戦争して中国を反米非米化で奮い立たせ、中国がドル覇権を引き倒すように仕向け、ドル基軸が低下した後、米国と中国（などBRICS）で多極型の新通貨体制を作る「マーラゴ合意」を結ぶ。その一環で、これからパウエル連銀総裁を罷免する。
アフリカは、米欧傘下からBRICS傘下に移転している。中南米やカナダは、多極型世界における米国極（南北米州）に属する諸国として再編されつつある（グリーンランドも）。
中央アジアは、ずっと前から中露の覇権下だ。東南アジアは、米国から中国の覇権下への移転を大体完了した。南アジアは、これまで覇権を求めなかった印度をモディが変身させ、印度を中心とした地域へと再編していく（これまでムスリムとヒンドゥーの対立を扇動してきた英国系はいなくなる）。
日韓や豪州NZは、独自の影響圏を形成しそうもないが、中国の覇権下に入るのも嫌だろう。中国も、韓国と北朝鮮なら傘下に入れてもいいが（朝鮮は昔から中国覇権＝冊封下）、日豪NZは、中国覇権下に入るには大きすぎる。強すぎる。
――（中略）――
米国は、ハワイやグアムまで持っているので、西太平洋も影響圏だ。しかし今後の米国は、日本や豪NZが従来型の対米従属を続けてぶら下がることを望まない。
米国は今後、カナダやグリーンランドを自国の一部として併合していく方向だ。日豪NZも、カナダと同様に米国領の一部になりたいかといえば、とても従属的な日本人でさえ、それを望まないだろう。拳銃だらけで、自己主張し続けねばならない米国社会に入りたい人は、それを日本に招くのでなく、米国に移住すれば良い。
米国は今後、メキシコ以南の中南米を、自国の覇権下で再編する（中南米は、それを嫌がって米国と別の極として自立するかもしれない。ブラジルはBRICSだし。パナマまで米国傘下、以南は自立とか）。
それは中共が、ラオスやカンボジアやミャンマーといった中共覇権下の諸国の面倒を見る続けるのと似た策になるのでないか。日豪NZも、中米やラオスやカンボジアやミャンマーみたいになれるかといえば、それも無理だ。日豪NZは、規模が大きすぎる。
今後しばらく、日豪NZなど西太平洋の諸国は、対米従属の度合いを薄めつつ、米国の影響圏内に残れるだろう。しかし長期的には、米国圏でも中共圏でもない西太平洋諸国のまとまりを作っていかねばならない。
日本と豪NZは遠いし、文明的にも全く違う。まとまれない。日本だけでハンチントン流の孤立文明として生きていくなら、孤立文明としての自覚を持てば良い。孤立文明でなく独自文明（漢字や箸は使ってるけど）。
さもないと、今後の多極型世界でショボい勢力になり、衰退が加速する。ほんと、日本は弱いふりを早くやめた方が良い。
トランプは、パウエル連銀総裁を罷免する。トランプは数日前から急に、パウエルが無能だと非難し続けている。トランプは、パウエルを脅して服従させつつ続投させ、自分の策をやらせるつもりかもしれないが、続投させるならこんなに無能を非難しないはず。辞任させるつもりだろう。
トランプはパウエルに「利下げしろ」と加圧しているが、高インフレが続いているので利下げできない。「やらないなら解任だ」と言って辞めさせる。
トランプは、高関税策を皮切りに「ニクソンショック（金ドル交換停止）の生まれかわり」みたいな、ドルの基軸性を破壊する策をやり出している。ドルの為替が下がり続けている。ドルの究極のライバルである金地金が、どんどん高騰している。すでに、ドル覇権がぱっくりと割れ始めている。
中国などBRICSはウクライナ開戦後、ドルを使わない国際決済や、米国債でなく金地金で富を備蓄するなど、非ドル化した新体制の準備を加速した。BRICSなど非米側は、非ドル化の準備がほぼできている。
そしてトランプが返り咲き、高関税策をやり出して、米経済覇権（英国系のグローバル市場体制）を壊し始めた。近いうちにドル崩壊が顕在化し、ドルの役割を大幅に縮小した新たな世界経済の体制について、トランプと（BRICSを代表する）習近平の間で話し合わねばならなくなる。
その交渉で形成されるのが、ドル切り下げなどの「マーラゴ合意（プラザ合意の転生）」だ。1985年のプラザ合意は、対米従属をやめたくない日独が米覇権を延命させて終わったが、次のマーラゴ合意は、中国などBRICSが米覇権を壊し、世界を多極型に転換する。
――（以下略）――

以上のような見取り図は一見非常識に見えますが、
「メルカトール図法と実際の国土の大きさ」という投稿を見ると、
私たちは世界の見方をやや変える必要があると考えられます。

実際先週はWEFのクラウス・シュワブが、
財務および倫理上の不正行為を巡る内部告発により解任され、
かなり急な動きが DS内部で始まっていると予測されます。
ナチュラルニュースではこの動きを、
「世界経済フォーラムの現在の衰退は、全体主義・金融詐欺・人道に対する罪の遺産を露呈している」として以下のように。

シュワブ氏の退任に伴い、WEFの影響力の衰退は、より広範な真実を浮き彫りにしている。つまり、制度がコミュニティよりも統制を優先すると、システムは内部から不安定化するということだ。これは、ロマノフ朝の没落から今日の暗号通貨反乱に至るまでの教訓と言えるだろう。
WEFの崩壊は、企業の経営不行き届きを象徴するにとどまらない。それは、中央集権的な専制政治に対する社会的な投票なのだ。TikTokのアルゴリズムによる反抗から、黒海沿岸の貿易ブロックによるWEFの環境保護指令の拒否に至るまで、人類は歴史の暗い章へと遡ることを拒んでいる。シュワブの遺産が崩れ去る中、疑問は残る。社会を真に一つにまとめているのは誰か？企業でもアルゴリズムでもなく、新たに反乱を起こした人々なのだ。

そしてほぼ同時に、
「WEFの操り人形、COVID詐欺デミック支持者、『気候変動』推進者のフランシスコ教皇が88歳で死去」、
というニュースが世界中を駆けめぐったわけです。

2013年からカトリック教会の長を務めてきたフランシスコ教皇が、2025年4月21日、イースターマンデーに88歳で逝去した。LGBTQ+、抑制されない代替移民、そして「気候変動」捏造の支持者として、教皇の立場は伝統的なカトリックの価値観よりもむしろ悪魔教会の考え方に近いものだった。
カルロ・ヴィガノ大司教は、フランシスコ教皇が西洋社会を破壊するために道徳的権威を乱用し、世界経済フォーラムのグレート・リセット計画の熱心な協力者であると、恐ろしい警告を発した。
――（中略）――
望みは薄いが、フランシスコの後継者を選ぶ枢機卿たちが愚かではなく、伝統的なカトリックにどっぷり浸かった正義の教皇を選ばないことを願おう。言い換えれば、この新しいローマ司教は、前任者とは異なり、あらゆる宗教的価値観をその実践者とともに根絶することを少なからず目的とするグローバリストの計画すべてに反対する以外に選択肢はないということだ。

この葬式の関係でトランプがゼレンスキーと会談し、
因果を言い含めているというのが下の投稿。

それはウクライナに関することではありません。
それはロシアに関することではありません。
それはアメリカのことではありません。
これは人命に関わる問題です。
この戦争は終わらせなければなりません

ロシア在住です（松本陽子）さんによると、
米ロ協調路線が際立って来たとのことですし、
日米通商会談の後日本の石破などはベトナムとフィリピンの二か国訪問、
とのことなのですがベトナムは米国の貿易関係の使い、
フィリピンも使いなのですが、
噂によると同国は金の保有量がかなり多いとのことで、
世界の大勢は没落する米国と勃興するBRICSの姿をそのまま投影している
ということのようです。

PROTOサイエンスから、あなたへ

株・先物・ギャンブルで実証された「予知能力」について知り、
治癒・好転に導く「驚異のパワー」を体感してみませんか
資料請求・お問合せはこちら
カテゴリー
Dr.朝比奈Blog
タグ