「あと一年ちょっとを乗り切る体力と金融崩壊に対処できる知恵が必要」

ワクチン被害者の実名での訴えや遺族の痛切な体験などが報道される中、相当数の認定者が出て来て過去最大規模の薬害との認識が関係者の間では共有されている状況です。にも拘わらず9月からは新たなｍＲＮＡが投入されて、7回目の接種が呼びかけられているのですが、これは一体どうなっているのかと言えば、打てば打つほど死傷者が増加するため最終的に何が原因かが不明となり、政府・医師会・行政の逃げ切りが容易になるからと考えられます。抗体依存性感染増強ADEや免疫力の低下による医療現場の異常事態も、この国では――国民が緩すぎるため――追及の声が多数とはならないのですが、既に欧米からは公式発表で右のような内容が。で、今度は矛先を福島の汚染水に代え、「危険」とか「非科学的」と言う人々を非国民扱いにするのが属国政府とその奴隷民。腐敗の根っこは実は一人一人の国民にあった事、先の大戦の教訓など全く生かされていないと申し上げられます。
しかし無理な茶番劇も今のうちだけで、本国では止まらぬインフレに歯止めをかけるための利上げが重荷となりつつあり、長短金利の逆転から米国債暴落までの道筋が見えてきたと言えそうです。その証拠に3月のSVBに続き再び主要地銀の連鎖破綻の可能性が取りざたされ、大手銀行でも取り付け騒ぎまがいの預金量減少が発生。ウクライナへの無理な援助もこの一因だったのですが、EU各国などは事実上手を引いている中、大日本帝国だけが「行け行けドンドン」状態。けれども中国の不動産バブル崩壊を機に、紙切れを持ち合っていた国内金融機関・ノンバンク等が立ちゆかなくなる頃、NY市場が暴落して初めて属国は上を下への大騒ぎとなるのでしょう。今からでもできる対策を大急ぎで立てないと、何もかも失うことになりますので、要注意の段階です。

PROTOサイエンスから、あなたへ

株・先物・ギャンブルで実証された「予知能力」について知り、
治癒・好転に導く「驚異のパワー」を体感してみませんか

資料請求・お問合せはこちら