世界情勢は・・・

「終わりは近いのか？」

数日前に例のハンター・バイデンの例のラップトップの情報が、
マルコ・ポーロというグループによって公開され、
法律違反から麻薬さらにセックススキャンダルまで網羅される内容。
バイデン政権もこれでかなり打撃を受けるのではないかと思われ、
終焉がかなり近くなったと考えられます。

マルコポーロ・グループが公開したハンター・バイデンのラップトップに関するレポートhttps://t.co/6pRGg5iduK pic.twitter.com/UBFowFQOUP
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) November 19, 2022

我が国ではティム・ワーナーというジャーナリストが書いた、
CIA 暴露本が再び話題となり、
かつて「日米関係史」の中でも触れたのですが、
この国など戦後からずっと属国として米国に協力してきたことが再判明。

統一教会といえば、CIAの命によりKCIA（韓国中央情報局）が組織し、操る宗教団体であることが後に明らかになった。岸と教会との密接な関係を示す一例として1974年5月、東京の帝国ホテルで開かれた『希望の日』実行委員会主宰の大晩餐会がある。
出典：日本のCIAリストより https://t.co/ocr9CKzoHV
— Mari Takenouchi-竹野内真理-Save Kids Japan & World (@mariscontact) November 20, 2022

昨日はベンジャミン・フルフォード記事が更新され、
「G20サミットでさらに孤立を深めた米バイデン政権」という表題で、
以下のようなことが書かれていた。

こうしてアジアからの資金調達に失敗したバイデン政権は、国際社会のみならず、アメリカ国内でも既に末期的状況に追い込まれている。
それを表している事象の1つが10月24日に米連邦最高裁が正式に受理した以下の案件だ。
それによると、この裁判では「バイデン政権の閣僚や米議会の主要議員を含む388名を“反逆者”として告訴するか否か」が議論されることになる。つまり、
場合によっては今のアメリカ政界のほとんどのメンバーが法の裁きを受けることになるのだ（米国では反逆罪は最高刑の死刑または5年以上の懲役に処すと憲法に規定されている）。
また先週15日にはドナルド・トランプがフロリダの邸宅マール・ア・ラーゴで
演説し「大統領選に出馬する」と表明している。ただし、その演説でトランプは
「2024年の大統領選」とは一言も言っていない。CIA筋は「そこに大きな意味
がある」と伝えている。同筋によると、現在アメリカでは「バイデンや他多く
の議員たちを不正選挙で逮捕し、来年3月には次の大統領選を実施する…」
というシナリオのもと、幾つかの国内勢力が活発に動いているという。その選挙を視野に入れて、トランプは早期に出馬を表明したというわけだ。
そこで以下の画像をご覧いただきたい。

――（中略）――
もちろん、ロックフェラーを含むハザールマフィアたちがこのまま大人しく
退場するとは考えにくい。何よりG20 サミットでの発言やマスコミ報道を見て
いると、相変わらず彼らが「パンデミック捏造とワクチン接種キャンペーン」を
諦めていないことが分かる。
たとえば先日、今回のG20サミットの開催国だったインドネシアの保健相が
「G20の国々はデジタルパスポートを導入するべき」との発言をしている。
ようするに、ハザールマフィアらは再び行動制限を強化し、ワクチンを拒否する人々を海外渡航させないつもりだ。
さらに、各国の民間中央銀行を私物化する彼らは（以前、自分たちが大々的に宣伝していた）FTXトレーディングの破綻を口実に、今後は中央銀行が発行するデジタル通貨（CBDC：中央銀行デジタル通貨）以外の暗号資産を禁止しようとしている。ようはワクチン接種証明となるデジタルパスポートを義務化
し、それを中央銀行のデジタル通貨と連動させて接種証明のない人たちには
おカネが手に入らない仕組みをつくるつもりなのだ。
ところが、今はワクチン被害およびパンデミック規制などに対する民事裁判や
刑事告訴が雪だるま式に増えている状況。また、米国家機関が運営する以下
PMCのサイト（※ 生物医学・生命科学のオンライン論文アーカイブ）にも
パンデミックの捏造や犯罪性を指摘する記事が堂々と掲載されるようになって
きているのだ。
CIA筋によると、そうした証言や証拠も全て、今後おこなわれる戦犯裁判で
使われることになるという。
その他、ハザールマフィアらは相変わらず全面核戦争の勃発も画策している。
先週15日にもウクライナからポーランド領土にミサイルを飛ばし、その責任を
今も屁理屈をこねてロシアに擦り付けようとしている。当然、これはNATO
とロシアの間に全面戦争を起こすためのハザールマフィアの工作だ。しかし、
アメリカとロシアの軍部が今さら彼らの工作に騙されることなどあり得ない。
しかも日本ではあまり報道されていないのだが、現在ヨーロッパ各地やブラジル、イスラエル…などでは大型デモや軍の動きが活発化し、明らかに世界革命が進行しているのだ。