動乱の時代には

「何が起きてもおかしくないのだ」

今週のベンジャミン・フルフォードの記事は、
表題が「米国大統領、ローマ法王、英国王、日本の天皇がすべて倒れる」、
となっており話しがやや大きすぎるきらいがあり、
実態は結局 G 7後のBRICs+の世界が展開するという観測と思われます。
我が国周辺の事態に関しても以下のような展望が述べられている。

一つの兆候は、検察による日本の与党安倍派に対する取り締まりだ。これは米軍人8人が死亡したオスプレイ墜落事故に関連している。死亡者の名前は公表されていないが、一部の上級将軍が殺害されたのではないかと推測されている。墜落後、日本の新聞は「オスプレイ墜落で日米同盟が傷つく可能性」という見出しを掲げた
日本の右翼は、どちらの事件も南日本の長州藩に対する攻撃の一部であると説明している。長州藩は明治時代に日本を植民地化するために利用されました。日本人は、偽の明治天皇がハプスブルク家の王女と結婚し、日本統治の代理として現在の皇統を築いたと主張している。この代理人は現在撤去されており、これは150年以上にわたる日本の植民地支配が終わることを意味しています。
北朝鮮も戦争の道に進んでいる。彼らは、日本の多くの任侠(差別的にヤクザと呼ばれる)組織の支配力を利用して、大きな変化を起こそうと計画している。これが、北朝鮮の事実上の統治者である金与正氏の「北朝鮮は決して米国と対話に応じない」といった見出しのニュース記事の背後にあるものである。

結局、北朝鮮が半島を統一した後、列島はロシア・中国・朝鮮により分割支配され、
東アジア共和国の一翼として再編成されていくという意味ではないか。

ですので、国内でもこうした準備のための出来事がいろいろ起っており、
一つは岸田退陣の用意や自民党の派閥瓦解の準備など、
もう一つは米軍撤退の用意であり、
「全世界のオスプレイ飛行停止 “機体に問題あった可能性”」、
というのもこの一環ではないかと思われます。
東京新聞にはコロナで荒稼ぎした医療関係者の記事が出たり、
DSの残党がサハリン北部を電磁波攻撃している記事などもこれらの関連。

以下の記事はロシアの光熱費についてのものですが、
いわゆる購買力平価でみればロシアは今や米国を除いて G 7各国を上回り世界でも有数の経済力
なのでありそのロシアとサウジアラビアが手を結んだということは、
オイルダラーの終り=ドル崩壊の始まりと考えられます。
事実昨夜のドル円は 143円台に突入し、
今週末から来週末にかけてもっと激しい動きになるのではないか。

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