厳しい状況が続く
「分かる人には分かるのだが・・・」
現在の事態を正確に認識しているのは一体どの位いるのか、
について字幕大王が言うには 0.1パーセントとの事。
1000人に一人というわけですが、
児童生徒を除く人口が約 1億人だとして、
1000人に一人ということは全国で10万人ということになる。
10万人が多いか少ないかは別として、
逆に1億人のうち 9990万人は事態を認識していないといえるわけで、
これは圧倒的に壁が高いと言えないでしょうか。
考えると本当に疎外感にさいなまれますが、
こうしたことを前提にこれからの生き方を考えていかねばと思います。
ある人が言ってきました「政治目的の者が活動を乗っ取ってる、もうだめだ」。
言いました「日本国民の0.1%だけが気づいているなら、その中の0.1%しか人を見極め、まともな判断のできる人間はいないのだ。今に始まったことじゃない」。
人望を集めようとする者には極度の注意が必要なのです。
— 字幕大王 (@jimakudaio) April 6, 2024
それと未曽有の経済の落ち込みで余裕がなくなってくると、
人々の心はよりかたくなに閉ざされキャパシティーが減少するわけで、
こうした状態だと理性的な判断は先延ばしか棚上げになってしまう。
「実質賃金23カ月連続マイナス… “リーマンショック”以来」とか、
米国のクレジットカードで「債務不履行率が大不況時の水準」、
同じく米国で「失業による住宅ローンの債務不履行が急増」、
とかのニュースは崩壊が近いということになるわけです。
当面は株先物などで稼ぎながら深く静かに先行きを考えていくのが良い
のではと考えております。
リーマンショック並みとはね。
まさに存在自体が国難。
まさに岸田禍。
日本に与えた不利益は計り知れない。
永遠に消えない汚名とともに、さっさと国会から失せろ。実質賃金23カ月連続マイナス… “リーマンショック”以来、過去最長https://t.co/9TnNiiZ04J
— T.M (@TM47383445) April 8, 2024
セントルイス連銀
債務不履行率で測ると、経済的困難を経験するアメリカ人の割合は2023年に上昇した。クレジットカード債務に関しては、その困難は大不況時の水準に戻ったhttps://t.co/O68DAF6xQC
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) April 8, 2024
米国で失業による住宅ローンの債務不履行が急増中pic.twitter.com/2RAxSqoExL
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) April 8, 2024