海外と国内の落差

「大規模なブラックスワン前の茶番が行われている」

今週のベンジャミン・フルフォードの記事は、
「私たちはある種のメガ・ブラックスワン・イベントに向かっています」
という表題で以下のように世界各地で起きている事件を扱っておりました。

私たちが何らかの大規模なブラックスワン事件または一連の事件に向かっている兆候は数多くあり、それにはホワイトハットの大量逮捕作戦と、911を凌ぐようなハザールマフィアの対応の両方が含まれる可能性が高い。
――(中略)――
ダグラス・マクレガー大佐もこれに同意し、自身の広範な関係者から「金融ハルマゲドンが近づいている…我々は破産に向かっている。これらすべてが合わさって、この国を根底から揺るがす完璧な嵐になるのではないかと私は懸念しています。」
リバース・レポ取引きと呼ばれるものの終了は、ある種の金融ブラックスワン・イベントが近づいていることを示しています。RRAは、米国の大手銀行がまだ支払能力があるように見せるためにFRBが2020年に使い始めた装置である。ここにある急落する RRA 量のグラフは、大きな銀行のプラグが引っ張られていることを示しています。
――(中略)――
米国の偽バイデン政権が目に見えて崩壊しつつある中で、何らかの重大な出来事が起こることを示唆するこうしたヒントが出てきた。「大統領」ジョー・バイデンは12月22日以来、公の場での会談を行わず、CGビデオイベントのみを行っている。
また、偽国防長官ロイド・オースティンは、「最近の選択的医療処置後の合併症」のため、1月1日から入院している。
――(中略)――
何かが起こっているもう一つの兆候は、カナダの諜報機関によると、オースティンが「入院」したのとほぼ同時期に、カナダの犯罪大臣ジャスティン・カストルドーが祖国キューバへ逃亡しようとして捕まったことだ。
――(中略)――
(DSの計画する:引用者注)大地震とそれに続く壊滅的な津波に見舞われたカリフォルニア。情報筋は「シリコンバレーを含むカリフォルニアの半分が破壊されるだろう」と述べている。この災害は、2024年の米国選挙を中止し、戒厳令を発動する口実として利用されるだろう。
――(中略)――
地震攻撃について言えば、先週石川県を襲った元旦の地震が指向性エネルギー兵器によるものであることを日本の軍事諜報機関とMI6から確認しました。日本の軍事筋によると、この攻撃は在日米海軍司令官カール・A・ラハティ少将が命令したという。
彼はまた、民間旅客機の進路に日本の海上保安庁の飛行機を遠隔からハイジャックしたことにも関与していた。
ラハティ氏は無実の民間人大量殺害の戦争犯罪裁判に臨むことになり、死刑が言い渡される可能性が高い。
石川県が攻撃されたのは、日本独立を推し進めてきた前田家の本拠地だからです。
この攻撃により、岸田文雄刑事大臣の奴隷政府はロックフェラーの「ルールに基づく世界秩序」への支持を繰り返し表明するよう脅迫された。奴隷政権はまた、ウクライナへの送金を継続し、奴隷政治家で元犯罪大臣の麻生太郎を通じて命令を受けることも約束した。
日本への攻撃は、高位の王族の血統による衛兵交代に関連していた。日本の天皇が地震のため、予定されていた元旦の公の場での姿をキャンセルしたことは重要である。
同じ元日、デンマークのマルグレーテ2世女王が突然辞任を発表した。「私は息子のフレデリック皇太子に王位を譲ります」と彼女は発表した。
チャールズ3世国王も退位してウィリアム王子に王位を譲るよう求める声に直面している。しかし、多くのイギリス人は、再びハロルド王を擁立し、ウィリアム征服王のノルマン人の血統を否定したいと考えています。
天皇陛下に近い日本の右派情報筋は、これはすべてある種の大規模な財政的・政治的リセットに関連していると説明している。デンマーク王室は日本の王室に次いで世界で2番目に古い王室です。複数の情報筋によると、西側の金融システムを支配する血統は、この年功序列を利用して、誰が最終的にお金の供給を管理するかを決定しているという。
また、これらすべてに関連しているのは、エリザベス女王が殺害される前に、明治天皇殺害の写真を東京大学に送ったという事実である。これは、それ以来、詐欺師が日本で皇室の役割を果たしてきたことを意味します。
これらの情報筋が私たちに語っていることが真実であれば、今月後半には、ジュビリーと金融リセットに関するある種の大規模な公表が行われる可能性があります。
――(中略)――
「中国共産党は、相次ぐ失業や一時解雇の波がさまざまな業界や分野に影響を及ぼし、広範な課題に直面している。抗議活動や権利擁護事件が後を絶たず、国内各地で混乱が勃発している。…中国共産党には彼らに対処する方法がないことは予想できます」と、カナダを拠点とする元中国弁護士で時事評論家の頼建平氏は言う。
――(中略)――
ある種の国際的な集団覚醒が始まったようです。下の写真は、政府が自分たちの敵であると認識した大勢の人々を示しています。
もし政府がテロリストに資金を提供し、彼らが作り出したテロリストからあなたを「守る」ために、より多くの法律を施行できるとしたらどうなるでしょうか。
目覚めた人々は今、行動を起こしています。頭が回転します。

ベンフルの記事はちょっとわかりにくいかもしれませんが、
要するにハザールマフィアが世界各地で死に物狂いの状態ということで,
この先には大規模な金融崩壊があるだろうということ。
文中「リバース・レポ取引の終了」というものが分かりにくいのですが、
要は以下の説明の通りとなります。

景気回復という公式の報道にもかかわらず、多くのアメリカ人の日常の現実は、経済的ストレスが増大し、経済的義務を履行できなくなることが特徴です。米国を襲っている信用危機は悲惨な節目に達しており、信用危機はさらに悪化し、現在5,000万人という驚異的な個人がローンの支払いを滞納している。
2024 年の初めに事態はそれほど悪化する可能性があるでしょうか?
インフレはBSです。私たち庶民が感じる実質インフレは30~75%です。そしてそれはまだ30〜75%です。

文中BSはブラックスワンのことで、これは証券用語で、
「マーケットにおいて事前にほとんど予想できず、起こったときの衝撃が大きい事象のことです。元ヘッジファンド運用者でもある研究者、ナシーム・ニコラス・タレブが2006年に刊行した著書『ブラックスワン(The Black Swan)』で言及したのがきっかけ」、
とのこと。
以上の予備知識をもとに国外での出来事を見てみると、
マクレガー大佐は、
バイデンが議会との協議なしにイエメンを攻撃したことで、
米国の破滅がさらに加速されるだろうとのこと。
ロバート・ケネディー・ジュニアは、
ランド・ポールとの対話で米国の問題点をすべて俎上に。
ヨーロッパではドイツに続いてポーランドでも大規模デモ。
ドルについてはジョシュア・D・グラウソンという人が、
「アメリカの不換紙幣ゲシュタポ」という表題で、
その犯罪性を告発している。
またニューヨークセントラルパークの地下トンネルに関して、
幼児性愛人身売買との関連性が指摘されたり、
ファウチが議会でコロナの科学的根拠はゼロであったといったなど、
次々と秘密が暴露されているようです。

まぁ、米国の実態は予想以上にひどくなっているのですが、
これらを正確に認識し政府を批判している人々も多いわけです。
それにひきかえ属国は愚民どもが群れをなし、
メディアも何もかもインチキだらけという点が驚きです。
JAL機の接触事故とされるものもやはりやらせのようだったし、
改正食品衛生法施行で漬物製造許可がないと梅干しの販売ができなくなる、
なども属国政府による暴挙。
Transporterさんが言うように、
「悪人達が証拠を残す訳ないでしょ??状況証拠だよ、状況証拠!」、
という考え方が正しいわけです。
そうこうしているうち 「志賀原発外部電源完全復旧に半年以上」、
ということで能登だけでなく周囲も放射能の影響が危惧されるのですが、
政府のモニタリングポストは夜間はどうも表示しないらしい。
もし過酷事故を起こしたら最悪50キロ圏内住民が全員死亡、1000キロ以上離れた鹿児島県民まで被曝する
という状況ですので、
今後も引き続き注意が肝要かと思われます。


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