米国発金融危機
「誰も恐れていない時に)リセッションは来る、米国債利回り急上昇で年内到来も」
昨日の藤原直哉氏などのtwitteを見ると、
「米大手銀借り入れ再び増加、-預金流出続く」とか、
「米30年国債、ドル当たり50セント割れ-投資家の痛み」とか、
米国政府の債務が史上最大の値を記録しているなど、
米国の経済状況が急速に悪化していることを表す書き込みが。
この波がヨーロッパや中国にも波及していることはもちろん、
わが国でもあおぞら銀=旧日本債券信用銀行が、
米国不動産不況の影響で不良債権比率が急上昇などの記事に反映。
米大手銀借り入れ再び増加、準備預金巡る警告サインか-預金流出続くhttps://t.co/dVFTzo8U82
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) September 19, 2023
安全なはずの米30年国債、ドル当たり50セント割れ-投資家の痛み浮き彫り
ー>むかしから、ちっとも安全じゃないが(大笑)https://t.co/77gqloeLWC
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) September 19, 2023
米国の債務が史上初めて「33」兆ドルを超える!
約4800兆円くらいですね。9月15日には 1日で 8兆円、債務が積み上がったようです。https://t.co/nJRkNIMb9h pic.twitter.com/7Epze4zQtu— himuro (@himuro398) September 19, 2023
また、新たな処が!https://t.co/EGTGLgr1cX
— 星月夜 (@hoshitukiyo13) September 19, 2023
あおぞら銀行が米「オフィスビル暴落」でピンチ
23年3月期の純利益は87億円。米商業用不動産ローンの追加引当によっては赤字に転落しかねない。https://t.co/Ja37NVQl6V
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) September 19, 2023
米国の経済状況は一見好調なようですが、
実はかなり脆弱な局面にあり何らかのトリガーが引かれると、
米国債暴落=ドル暴落からニューヨーク市場の崩壊、
といった事態に進みかねない現状なのです。
阿呆人など全く考えが及ばない事態なのですが既にヘッジファンドは大挙して先物の売りに入っている
と考えた方が妥当。
現在当 Scienceでもこの先くる金融崩壊について以下のように要約しているのですが、
コロナやワクチンすら位置付けできない知的劣化状態ですので、
金融などはいくら言っても蛙の面に小ンベン状態なのが実態なのです。
1年以内に来る大変動で属国など崩壊してしまうというのが、
まるでわからないのが属国奴隷たちなのです。
■ドル崩壊=NY市場ストップと米国分裂
このように見てくると現在一見好調そうな米国経済も、かなり脆弱なものであることがわかり、何らかの要因がトリガーになって逆回転を始めることは十分考えられるわけです。ではそうしたトリガーが何かあるのかといえば、有り過ぎるのが現在の米国であると申し上げられます。
一つはウクライナ紛争であり、これに米国は巨額の援助をつぎ込んできたのですが、今一つ戦果が出ぬままいたずらに時間と費用を空費してしまったということです。そして現段階では西側の世論はともかく、全世界的にはロシア主導のもとでの停戦を求める声が強くなり、米国の知識層からも米政権に対する批判が集中している。YES/NOの結果ではこの停戦 23年中の可能性が圧倒的に高く、そうなるとウクライナでのマネーロンダリングや生物兵器の秘密も漏れてしまい、さらに麻薬や臓器売買・幼児性愛の秘密も暴露されることは必定。
もう一つのトリガーが 2020年の大統領選にまつわる不正選挙の問題であり、これまで全ディープ・ステートが絡んで隠蔽してきたわけですが、捜査がバイデンファミリー自体にまで及んできていることを考えると、間もなくこの政権が吹き飛ぶことは当然すぎるほど予測できるわけです。24年選挙にしても、トランプや RFKjr.といった対立候補への権力的な妨害工作がこれだけ行われると信憑性が低くなる。
米国の統治状況は、経済の悪化による中産階級の崩壊や不法移民の流入により急速に悪化しており、犯罪の発生率がかつてないほど高くなっているなど、民心は荒廃しきっておりいつ何が起きてもおかしくない状態まで極限化しているといえます。バイデン政権はこれらに対して何の裏付けもないドル紙幣を大量に印刷してごまかしてきたわけですが、FRBもさすがにこれ以上の QEは危険だと主張し始めた。しかし時すでに遅く、BRICS各国がオイルダラーを必要としなくなってきたことで、その巨大な外貨備蓄が米国内に還流し始めたこともあり、ドルは間もなく世界の基軸通貨の座から駆逐される形となるわけです。
実際、地銀と不動産関係ファンドは危機的な状況にあると考えられ、八月には中国恒大集団が連邦破産法の適用を申請し、もう少し経てばこの崩れがドイツ銀行等を経由してCLO・CDOといった債権の暴落を引き起こすことは止められないのではないかと懸念されております。これらが相まってドル崩壊=NY市場ストップを起こすのが世界大恐慌なのですが、その時期はYES/NOによれば 24年前半よりは後半の可能性が圧倒的に高かったとご報告いたします。その前にドルがいつ崩れるのかをドル円を指標として視たところ、これは 23年中に 1ドル=65円となるとの事。
いずれにしろ今年秋から世界の金融市場が大変動を迎えることは確実であり、こうなるとFRBを中央銀行とするアメリカ株式会社の破産は避けられないのではないかというのが一般的な考え方と言えるわけです。そこへ持ってきて統治状況が悪化しているということは、かつての南北戦争のような状況に現在の米国が置かれており、事実テキサス等南部諸州は合衆国から脱退する動きを見せ始めております。19年に既にアメリカ合衆国はこの先国家として分裂していくという結果がYES/NOで出ていたのですが、これが具体化するのが24年であり、そのあとは坂を転げ落ちるように米国は凋落していくことになるようです。
ウクライナ敗北が濃厚になってきた
そして
西側=民主主義、正義
東側=独裁政治、悪
では無いことも西側=LGBT推進、グローバル一極主義、植民地支配
東側=反LGBT、各国固有の文化・伝統を尊重する保守主義、共存共栄
没落する西側と
急速に発展する東側西側は敗北しつつある pic.twitter.com/coFml6WgNC
— 縄文家族 (@4ti3ti2sp) September 18, 2023
マクレガー退役大佐
アメリカ人はこれらの質問を自分自身に問いかける必要があります。
なぜ私たちは元米国大統領を起訴し、永久に危害を加え、投獄しようとしているのでしょうか?
なぜ民主党は@RobertKennedyJrの人気の高まりを無視しているのでしょうか?https://t.co/EizAfaz5dc
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) September 19, 2023