2025年1月10日 / 最終更新日時 : 2025年1月10日 protoサイエンス Dr.朝比奈Blog

足掻くDS、藻掻く属国

「何でもありの状況になりつつあるようだ」

北米大陸ではカナダのトルドーの失脚を挙げねばなりませんが、
DSの崩壊はこうした形で各国で起こっているようです。
しかし米国内ではまだまだ足掻き続ける DSの光景が、
カリフォルニアの大火として出現してしまった。
水が出ないとか強風のせいだとか言われていますが、
根本的には DSの電磁波攻撃が原因ではないかと思われます。
保険会社が数週間前に保険契約を打ち切ったとか、
指向性エネルギー兵器の映像が何よりの証拠です。

一方属国はどうかとみると、
茹でガエル状態はそうなのですが、
べんじゃみんさんの言うとおり選挙などは約に立たない。
インフルエンザ感染爆発などは、
もちろんワクチンによる免疫不全が原因だし、
気がついた人からデモなり街宣なりをやっていくのがよい。
それでもイーロンのペンダントトップに、
イルミナティのマークがあったとか、
曇りの日でも雲の上ではケムトレイルとか、
目覚めた人たちも増えてきているのは確か。

ここで今週のベンジャミン・フルフォードを見てみると、
「米国の内戦は終結し、中国との戦争は始まろうとしている」、
という表題で以下のような内容になっている。

そして軍事政権が始まった。現在、米国ではグラディオ作戦のようなテロ事件が頻発している。これらは今後数日でエスカレートすると予想される。国防総省の高官筋によると、その目的は米国民を緊急軍事政権に備えさせることだという。
問題は、軍事政権がどのようなものになるかをめぐって二つの派閥が争っていることだ。
ハザールマフィア派は、アルカイダ/ISIS/ハマスの偽イスラムテロリスト軍を利用して、米国民に中東に侵攻しイランとの戦争を始めなければならないと思わせようと必死になっている。
米宇宙軍派閥は、これらのテロ事件を利用して、秘密技術の開示とともにディープステートへの大規模な取り締まりに備えたいと考えている。
――（中略）――
米軍は急いでKMディープステートを排除しなければならない。なぜなら、もっと大きな問題が迫っているからだ。
先週、日本の軍事情報機関から非常に憂慮すべき情報が送られてきました。2024年の春以降、中国が自動小銃で武装した人民解放軍兵士80万人を日本に潜入させているとのこと。
日本。工作員らは約40～60カ所に着陸。首相官邸、国会、原子力発電所、石油精製所など計135カ所を標的に選んだ。
情報筋によると、最近、ある男性から連絡があり、「私の会社に送られてきたコンテナがあまりにも重かったので開けてみたら、10トントラック1台分の自動小銃3,000丁が入っていた。上司にそのことを話すと、上司は警察ではなく中国領事館に電話した。中国領事館はすぐに来て、自動小銃と機関銃をすべて没収した。上司は私に黙っているように言った」と語った。
もしこれが事実なら、秘密裏に駐留している中国軍の兵力は、日本の自衛隊24万7000人、米軍5万3000人のほぼ3倍となる。
さらに悪いことに、中国人は何千人もの美女を日本軍に送り込み、彼らを誘惑し結婚させている。情報筋によると、1万人の正規軍人、6,000人の沿岸警備隊員、600人の将校が中国人妻を持っているという。彼らは全員潜入工作員やスパイである。
――（中略）――
中国軍は米軍が駐留する沖縄島を封鎖するため、大規模な軍事演習も行っている。
同じ情報源は、日本で「中国のドラゴン」同士の大規模な戦闘が起きているとも伝えているが、警察は介入できない。ロータス・フリーメーソンの連絡員は、日本で何らかの秘密の中国代理戦争が起こっていることを確認している。
また、バイデンは中国から賄賂を受け取っていて、さらに多くの中国人と同盟国の兵役年齢の男性が米国に入国することをほぼ確実に許可していたことも忘れてはならない。彼らが使用できる大量の武器が米国中に分散していることについては、以前も報じた。
中国の強硬派は、ハマースミス同様、大きな問題を抱えており、自らを救うために戦争を必要としているため、戦争を仕掛けなければならない。
――（中略）――
韓国の支配権をめぐる戦いもある。先週、米軍は、退陣した尹錫悦大統領を逮捕しようとする韓国警察2,700人を阻止するために介入した。
また、KMオビデン政権は、韓国を再び服従させるために、韓国の民間航空機の墜落を継続すると脅迫する可能性も非常に高い。
済州航空の旅客機が全羅南道務安国際空港で墜落した翌日、同じく済州航空のボーイング737-800型機の着陸装置が損傷した。
1997 年以降に製造されたボーイング機にはすべて、操縦士が操縦不能になった場合に備えたシステムが装備されている。このシステムはもともと「ハイジャック犯を阻止する」ためのものだったが、政治的な目的で飛行機を墜落させるために使われた。年末にさまざまな国で発生した4件の飛行機の突然の墜落は、おそらく関連があると思われる
――（中略）――
いずれにせよ、中国とのトラブルは、イーロン・マスクと彼の偽トランプ・マール・ア・ラーゴ・ショーにも関係している。
――（中略）――
問題は、マスク氏が共産主義中国に軍事技術を売ることで米国企業を存続させていることだ。
――（中略）――
これらの人々がどのようにして資金を掌握したかを数十年にわたって調査した結果、すべては共産主義中国支配者らの協力のもと、「アジアのどこかの洞窟」にあるという架空の財宝を裏付けとした1930年代の偽造債券に基づいていることが判明した。
中央銀行のコントロールを失いつつある今、KMは必死になって暗号通貨を推進しています。問題は、この詐欺も人々が見抜いていることです。ビットコインがその好例です。現在、ビットコインは数兆ドルの価値があると言われていますが、これはすべて偽りです。ビットコインの採用と日常的な購入での使用は2020年と比べて3分の1 に減少しています。

世界の通貨支配をめぐる戦いは、トランプが1月20日に権力を握る頃に最高潮に達するだろう。オビデン大統領の背後にいる連中が米国の貿易を止めようとするかもしれないので、基本的な必需品を買いだめしておくのが賢明かもしれない。米国の港の閉鎖を防いできた港湾労働者協定は1月15日に期限切れとなる。これは、米国が中国発行の債務を使って世界の他の国々から購入できなくなる兆候である。米国は覚悟を決めて断固たる行動を取るべきだ。さもなければ、ハザールマフィアへの永遠の債務奴隷となる。

わが国でも明日からの3連休以降、
金融機関をはじめとしたトラブルが相次ぐかも知れませんが、
最も安全な証券口座への資金移動は終わったのでしょうか
と危惧されます。
終わってない方々はもう間に合いませんので、
急いで現金化して保管するべきかと考えられます。

 

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