金融崩壊=ドル崩壊が加速する中で

「大日本土民帝国は闇のまた闇」

今週はまずナチュラルニュースの金融関係の記事を。
「世界大戦と選挙が迫る中、金融システムの崩壊が加速」
という表題で始まる記事は、
「ウォール街の『恐怖指数』がコロナ以来の最高値に上昇」、
という見出しの下に以下のような記述が。

ウォール街の詐欺師たちにとって都合のいいことに、月曜日の取引前取引で米国のすべての主要証券会社が同時にダウンし、個人投資家が売却して利益を確定するのを事実上阻止した。

「米国経済の弱体化に対する懸念が金融パニックを引き起こし、世界中で株式市場が急落」
という表題の記事は、
欧州株も日本株もアジア各国も軒並み下げ、
「景気後退はすぐそこまで来ているかもしれない」とか、
「大手テクノロジー企業が期待外れの利益報告」とか、
今回の変動が一過性のものではないことを強調している。
これらの背景には DSが隠蔽してきた小児性愛・人身売買の問題もあり、
不法移民の問題が表面化しつつあるようです。

属国ではちょうどこの時期広島・長崎と重なるわけですが、
RT Docの映画「核のメッセージ」をまず。
Hanumanさんが言うように、
「年々、原爆を誰が落としたかをはぐらかし始め」ているわけですが、
ロシアチャンネルワンの動画がすべてを語っている。

広島と違って長崎市ではイスラエルを招待しなかったため、
米英に加え、仏伊豪加の各駐日大使も欠席とのこと。
冷凍都市さんによると戦後処理は天皇とマッカーサーの間で決められ、
沖縄県民の運命も東京の一室で決められたとのこと。
オッペンハイマーは広島長崎では、残留放射線は発生しないと主張したが、
実際は「原爆後には日本全土で5~9歳の男子のガン死亡率がおよそ200パーセント増。2回目の水爆実験の70年代は600パーセント増」との事。
そうこうするうち、
「毎日放射線量を調べ発表していた」都議会議員が、
「頭にポリ袋をかぶって死亡した」という原発村特有の事件も。

大日本土民帝国の闇は天皇制や麻薬・売春と表裏の関係にある
わけです。

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