電磁波問題（4）

「EV・スマートメータ・5Gの危険性」

ハイブリッド車（HV）からプラグインハイブリッド車（PHV）や“テスラ”のような全電気自動車（EV）まで、一酸化炭素やその他の臭い汚染物質はありませんが、代わりに電磁放射線を大量に放出。極低周波（ELF）は無線周波数（RF）電磁放射線より低い周波数で放射されますが、どちらも人間や環境に生物学的影響を引き起こす可能性があります。人体が電子機器内の電波発信機やバッテリーに近くにあればあるほどそれらからの電磁放射線にさらされ、それだけ健康への悪影響を高めるわけです。
EVは、モーターに電力を供給する電気エネルギーを蓄えるためにバッテリーパックを使用するため、直流（DC）を使う従来の車よりも有害な可能性があるという説もあるが、現在すべてのタイプの車には、他にも多くの電磁波源があり、ブルートゥース接続・プッシュボタンスタート、アラーム・ダッシュボードコントロール等々です。今後特に　“5G”“自動運転”“無人車”が普及するにつれリスクもさらに増加します。

「エネルギー基本計画」が2010年6月に閣議決定され「原則全ての需要家にスマートメータの導入を目指す」と記載された。その後2014年の閣議決定でも「
「2020年代早期に、スマートメータを全世帯・全事業所に導入する」とされている。このスマートメータは通信機能を持つことが特徴だが、どれくらいの出力でどのような電波がどのような頻度で出ているのかはほとんど非公開の状況。
電磁波研の独自測定では、「障害物があればもっと小さくなるし、反射したり回り込んだりした電波が集まってホットスポットができれば、もっと大きくなる」との但し書きはあるが、電波の非熱作用による健康影響の恐れも考慮して予防原則を取り入れている国や自治体の基準値や、携帯電話基地局周辺で健康被害の訴えが多数出た宮崎県延岡市大貫町での実測値などと比べて、決して安全な値とは言い切れないとのこと。また、取り付けは簡単に拒否できるし、取り付け後でも要求すれば旧型に代えてくれるとの事なので、そうした方向に行くべき。

５Ｇ基地局を設置されたアパートの夫婦に「マイクロ波症候群」または電磁波過敏症で見られる典型的な症状が出たという論文が、学術誌『Medicinsk Access』（２０２２年2月発行）に掲載。夫婦が電磁波が低い別のアパートへ転居後すると、症状が改善または消失したとのこと。著者は携帯電話使用と脳腫瘍の関係の疫学をリードしてきたスウェーデンのLennart Hardell（レナート・ハーデル）ら。5Gは4Gの100倍くらいの強さと言われるので、NTTドコモをはじめとしたキャリア会社のエリアマップで確認しする必要があると考えられる。