日経平均暴落

「まだまだ先のよう」

日経平均があれよあれよという間に暴落し、
2万円を割ったかと思うと昨日は先物で19000円われも。
この先どうなるか何とも言えないところですが、
様々な論者の意見を Yes No で見てみた結果が出ております。
まず、副島隆彦氏。

「日経平均は、２万円前後　NYダウは、２万２千ドルぐらいでズルズルと、このまま年を越します。　次の値下がりは、来年の１月よりも２月の下落がキツいだろう。だが、それでも、たいしたことはなく、このまま２０２０年の　次の大統領選挙まで、金融市場は、多少荒れながらも続いてゆきます。その翌年、２０２１年に、ちょっと大きな金融危機が、起きる。トランプやムニューシン財務長官たちが、対策を立てて、この程度の危機は、難なく乗り切る。
本当に危険なのは、２０２４年、トランプの任期（８年目）が切れる年に当たる、次の次の大統領選挙の年」
「ここで、世界は大恐慌に突入するだろう。そのときは、主要先進国の一斉での、国家財政（ざいせい）崩壊が起きて、それを原因にして、財政崩壊（ファイナンシャル・カタストロフィー）に突入するでしょう。それまで、あと６年ある」

というのですが、信憑性はなし。

次は、政治経済学者の植草一秀氏。

「私はトランプ大統領の「三つの過剰」がトランプ政権の先行きに暗い影を落とすことになることを警告している」
「「三つの過剰」とは１．米中貿易戦争の過剰　２．人事の過剰　３．ＦＲＢ介入の過剰である」
「２０１９年にトランプリスクが一気に拡大するリスクが存在する」

ということなのですが、これも信憑性なし。
大体、日本の消費税増税が株価下落の原因だなどというのが間違いの元で、
この世界は、もっと大きな論理で動いていると考えられる。

最後は、たまたま見つけたブログの記事ですが、

中国とアジア経済の専門家、アンディ・シー（Andy Xie）博士によると：
米株価と不動産価格の急落によりさらに深刻な債務トラブルに陥ることになります。
10年前の金融危機の再来がほぼ確実となりました。
米株式市場がついに下げ相場となり他の主要市場と同じ動きとなっています。2019年も評価の正常化は止まらず下げ相場が継続されるでしょう。また、来年はバブル。
市場だった不動産の価格の下落が加速するでしょう。このような傾向は、高利回り企業債務と抵当市場に危機をもたらすでしょう

というのですが、これも信憑性なし。
ということは、今すぐ恐慌が起こるわけではないし、
それは植草氏の言うように2019年でも、副島氏の指摘する2024年でもない。
だとすると、
危ないのは2020年からになるのではないか
と考えられます。
長くもないし短くもない期間ですが、
財務的なリストラをはかり、健康に注意していれば乗り切れるのではないでしょうか。