八方塞がりの安倍一派

「安倍をコケにするトランプ」

昨日の新聞、一面はホルムズ海峡における日本タンカー砲撃事件。
トランプの命令でひょいひょいイランに行った安倍が、
会談しているさなかの出来事。
そして2面では「タンカー攻撃だれが　イラン訪問に冷や水」とか、
「イラン、米国と対話拒否」とかの見出しが。
アメリカはイランが実行したなどと言っているようですが、
直感的に感じるのは CIAの謀略。

　オバマはネオコンの計画に従って動いていた。そのネオコンはロシアを再支配するだけでなく、イラン制圧を予定していたのだ。6月13日のタンカー攻撃が誰の利益になるかは明白だろう。

という分析や、

イランがこの動機があるかもしれないことは、イランが今日の攻撃に対して責任があることを意味したり、証明したりはしない。国際水域で、二隻の外国タンカーを沈める危険を冒すのは、用心深いイランが通常やりそうなことではない。ほかの誰かがイランのせいにするためにそれを始めた可能性がある。
それでも、イランが関与していたか否かにかかわらず、ハメネイが言ったことは、トランプがイランに送った安倍首相が理解し、ホワイトハウスに伝えるべき非常に重大なメッセージだ。

という報道を読む限り、
米による自作自演の可能性が高い。

それと、今話題になりつつある年金二千万問題、
夏の参院選の焦点になりそうな勢いで、
奇しくも自公にとっては大逆風の様相。　　　す
さらにトランプがばらしてしまった農産物の関税引き下げ、
自動車への関税は撤廃しないという米国の意向。
これらを考えると、
四月上旬に「夏の参院選は野党の勝ち」と予測しましたが、
これらが現実味を帯びてきたようです。

同日選があるのかないのかについては、
なかなか結論が出なかったのですが、
直近ではなしが 2対1という結果になっている。

安倍内閣が消費税増税強行を掲げて参院選単独実施に突き進むなら、日本政治にとっての千載一遇のチャンスになる。
伊藤真弁護士が提示する「ピンチはチャンス」である。
安倍首相が消費税増税に突き進むことを決めたのなら、その最大の背景は財務省による脅し＝ブラフにあったと考えられる。

という植草一秀氏の分析を読むと、
どうも安倍はもう用済みになったのではないか。
軍産複合体にとっても戦闘機は買ってもらったし、
地上イージスも買ってもらったし、
トランプの本音は覇権放棄と多極化にあるわけですから、
実のところ日米安保はもうどうでもいい。
「トランプは事実に基づき天皇や安倍は幻想を信じている」
とあそこで言いましたが、
やはりアポロ計画までバレバレになってしまった以上絶体絶命。
それでYES/NOをやってみた結果、
安倍退陣は近いという結果が 2対1
軍産複合体やトランプは、
いい頃あいを見計らってホルムズ海峡でぶっ放したわけです。
そのうち森友も放射能もゼ―ンブ本当だったなんて出たりするかも。