医療保険解体へ

「覚醒のキッカケになるかも」

昨日の朝ネットを見ていたら、
「売国奴どもが、日本の水道を国際金融資本に売り飛ばす」、
という表題で東海アマが記事を書いていました。

日本有数の水資源地帯であるはずの浜松市の上下水道を、フランスの悪質な水メジャー、ベオリアに売り飛ばした。（現段階では下水道だが、やがて上水道に波及するのは、水事業の性質から必然であろう）
浜松は、南アルプス深南部の世界最高品質の地下水が大量に湧き出る土地で、地下水の品質は世界最上級であり、ロスチャイルド系多国籍企業のベオリア社は、おそらく、この素晴らしい水を独占して、世界に売り飛ばす目算なのだろう。
まさに「浜松の水」が売り飛ばされることは、日本最高の水が盗まれたに等しいのだ。

ということなのですが、
現時点で放射能汚染という観点から見る限りは、
河川も湖沼もみな汚染されているので当然地下水も駄目。
宮城山形から下の本州と四国九州全域の病気の状態を考えると、
水は今のところ北海道の天然水にするしかない。
生活用水としての中水については東海アマの言うように、
立地のいい所であれば地下水を掘るのもよいのだが、
現時点では毎年毎年汚染が蓄積されていくので、
この国に過剰投資することはできるだけ避けるべきではないか。

次に、医療大麻のお医者さんという人が、
次のような記事を載せている。

詳しく言うと、

花粉症のアレグラ。痛み止めのロキソニンや湿布薬。
熱冷ましのカロナール。PL顆粒などの風邪薬。
漢方薬の葛根湯。皮膚保湿剤のヒルドイド。
これらのクスリは、病院で処方される“処方薬”である一方で、マツモトキヨシなどのドラッグストアでも買える“市販薬”でもある。
政府のアイデアでは、これらの市販類似薬は国民皆保険から外して、ドラッグストアで買って頂きましょう、ということらしい。
病院で処方薬として購入する場合、1〜3割が自己負担で、残りの7〜9割は保険制度から支払われるが、この改革が実現すると、100％自腹となる。
まず思い浮かんだのは、アレルギー患者の顔である。
厚生労働省によると、日本人の2人に1人が何らかのアレルギー疾患にかかっている。抗ヒスタミン薬（アレグラなど）を常用しているのは、私だけではない。
次に思い浮かんだのは、農業を営む高齢の方々である。
農作業で酷使した身体の痛みに、湿布を常用している彼らへのしわ寄せは既に始まっている。2016年の診療報酬改定で、一ヶ月あたりにもらえる湿布の量は20袋から10袋へと減った。これからは全て自腹で、ということなのだ。
確かに花粉症や筋肉痛で死ぬ事はない。
だが正直、あのグズグズは生活の質を著しく損なう。
生活必需品に近い医薬品へのアクセスを、経済的な理由で我慢しないといけなくなるというのは、純粋に不幸なことだと、私は思う。
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困るのは患者だけではない。
この改革が直撃するのは、街のクリニックの経営である。
花粉症に対する処方で食べている耳鼻科。
湿布や痛み止めの処方を主とする整形外科。
患者の大半が風邪や胃腸炎症状で受診する小児科。
開業医の台所事情に私は明るくないが、場合によっては潰れるところも出てくるだろう。
小さな病院が多過ぎると厚労省が考えているのは自明だし、その通りかもしれない。
しかし私の経験上、経営が傾いた病院が生き残りをかけ“客単価”を釣り上げようとすることほど、患者にとって恐ろしいことはない。

確かに東海アマの言うように、
金融資本が様々な手立てで日本売りを図っていることは確かですが、
だからと言ってこの国に有用な資源などもう残ってはいない。
さらに、医療大麻のお医者さんが言うような、
花粉症のアレグラ、痛み止めのロキソニンや湿布薬、
熱冷ましのカロナール、風邪薬、葛根湯、皮膚保湿剤について、
私などは動物病院をやってたころ以降は全く使っていない。
ドラッグストアなど殆どいかないわけで、
大体対症療法薬というものを信用していないので、
基本的に病院にもいかなければ薬も使わないということになります。
私たちはいちばん最初、食品や医薬部外品の添加物をカットした。
すると必然的に外食などの頻度も落ちてくる。
次に小食に挑戦し、1500 cal/日を上限とする生活に切り替えた。
そして現在は放射能の影響を避けるための注意を払っている。
そのほか、畜産物由来のスローウイルス対策を練り、
遺伝子組み換えや編集食品についての対策を立てている。
そして、ウオーキングをはじめとした運動で、
体を少し鍛錬することも忘れていない。
日米FTAをはじめとする売国政策などほとんど影響はない。
「困るのは患者だけではない。この改革が直撃するのは、街のクリニックの経営」
だというのですが、
旧態依然とした健康保険の点数制度など見切りをつけ、
これを機会に現代医学を再検討したり食生活を見直したりすべきではないか
と私は考えております。
安全な水・食品など、
生活防衛の予算は2・3人分で月5・6万ですので、
十分ペイするのでは。