水面下で起きてる事

「属国民も目が覚めるだろう」

昨日とおととい日本の高齢者がいかに既存のメディアニ毒され、
情報の量質ともに完璧に遅れていることを取り上げましたが、
そうした意味で彼らが見逃しているのが幼児性愛人身売買の問題。
2月28日に米国でシーパックの大会が行われ、
ここで共和党がトランプを筆頭に進んでいくことが明らかになりましたが、
そのトランプがここ数年取り組んできたのがこの問題であり、
3月に入ってから YouTube などでこの話題が各方面で賑やかになりつつある。

大体現在の米国において7割方の国民が、
9.11とかアポロ11号の月面着陸とかケネディ暗殺などについて、
国家の陰謀であっただろうということを確信ないし薄々感づいている、
というのが現在の状況でありそれはテレビドラマなどでも確認できる。
そして政治的にはテキサスを始めとした共和党の南部諸州を中心に、
インチキコロナの問題もあぶり出されている状況なのです。
それと比べたらコロナ怖いとか手洗いうがい励行とか言ってるこの国の住人、
いかに馬鹿げて遅れているかということがわかるわけです。
まもなく国際金融資本によるこの茶番も終焉に向かわざるを得ない、
ということが以下の田中宇氏の論考で明らかになりますが、
このあぶり出しが促進されるのが幼児性愛人身売買の問題ではないか。

世の中にはいまだにコロナや温暖化人為説をマスコミ報道通りに丸ごと軽信している人（理性放棄者）も多い。だが、コロナや人為説の喧伝が長期化するほど、なんだかおかしいと（上からの植え込み・洗脳でなく）人間に本来備わっている理性を使って知覚・考察し、ニセ現実のインチキさに気づく人が増える。医者・記者・学者・役人・政治家などの権威筋やマスコミは、ニセ現実のゴリ押しを続けるだろうから、権威筋の権威がしだいに落ちていく。米政界は、権威筋＝民主党vsニセ現実に気づいた人々＝共和党という対立軸になっていく。日本や欧州でも、左翼は今後もずっとニセ現実を軽信し続けるだろうから、ニセ現実に気づくのは右翼（極右とレッテル貼りされている勢力）になる。

ですので私自身は今回のコロナ危機も、
来年にはバレバレになっておしまいになっていくと考えている。
国際金融資本もその時破綻していくわけですが、
わが日本ではあまりにも属国根性のため諸外国より気づきが大幅に遅れるのでは。
しかし、天の配剤は完璧であり、
まもなく起こる大震災と伊方の臨海による放射能汚染
こそインチキ政府と天皇制の崩壊を早めるわけです。