コロナ不況

「左翼が始末悪い」

今月は電話相談を毎月のキャンペーンにしている関係上、
様々なご相談が寄せられているのですが、
その中で自営業の方の売上が上がらないというのがありました。
一家3人でやっておられる工作関係の仕事なのですが、
ご本人はご自分の過去世の問題が影響しているためと考えているのですが、
今年に入ってからの経済情勢は非常に厳しく、
大企業や製造業でも前年比マイナスが普通になってきている。
そんな中で業績を伸ばすというのは各業界ともかなり困難になっており、
倒産・失業・解雇の嵐がふき荒んでいるのが現状。

ただ経営の話に持っていこうにもご本人が七十代ということで、
改善の余地はあまりないのではないかと思われる。
それでやむを得ず天界に依頼して個個の取引関係を活発化するため、
売上の低迷している相手先が戻ってくるようなパワーを送るしかありませんでした。
コロナ禍が1年以上も続いているとこうしたことが現実化してくるわけですが、
左翼がこういったことに対して何を言っているかと、
植草一秀を例にとってみると以下のような大船に乗った労働貴族の言い分のみ。

菅内閣の基本原則は
「後手後手、小出し、右往左往」
である。
コロナ対策の後手後手対応は安倍内閣から引き継いだもの。
昨年１月にコロナ感染が重大視された時点から、対応は後手後手に終始した。
昨年１月２３日に中国・武漢市が封鎖された。
その翌日に、安倍首相は在中国日本大使館ＨＰを通じて、中国国民に対して春節の休みを利用しての日本訪問を呼びかけた。
３月２４日に東京五輪の延期が正式決定されるまで、安倍内閣は東京五輪の昨年７月開催を目指していた。
国民の命より五輪を優先したのだ。
これが「後手後手対応」の主因だった。
コロナ対策では不完全対応を続けて今日に至る。
コロナ収束に成功した国は、感染初期に感染拡大の封殺策を採用した。
感染拡大封殺を実現するには強い措置が必要だ。
全数に対する検査も必要になる。
強い措置は経済活動に打撃を与えるが、長い目で見れば、断固とした対応で感染拡大を封殺してしまうことが得策である。
台湾やニュージーランド、オーストラリアがこの手法で成功を収めた。

この連中が飲食を潰しサービス業から仕事を奪い、
若者の未来を完全に閉鎖し結果的に全国民が甚大な被害を受けている。
彼らは不正選挙の上に乗っかってあろうことか一定の議席をわり振られ、
一部の人間は竹中平蔵の掌の上で幼児性愛人身売買にも加担している。
完全な支配層のガス抜きとして存在しているのがこの国の左翼
なのですからこんなものは、
早く始末しないと未来が開けないということです。