国際金融資本とトランプ

「この国も解体されるのがいい」

昨日は月末で支払いのため事務の者を銀行まで乗せて行ったのですが、
終わるまで待っていた10分ぐらいの間カーラジオの FM を聞いていたら、
NHK FM が83.5から85メガヘルツぐらいとして、
そこから90メガヘルツぐらいの間に中国語の FM が、
明瞭ではないが入ってくるということに気がつきました。
「えっ、 FM 放送にも中国語放送ができたのか」と思って、
家に帰って調べてみるとこれがどうも混線と言うか遠隔電波の混入と言うか、
そうした現象であることには違いない。
しかし夏至から初夏にかけて遠くの FM が入るという説明も、
今まで私がそうした経験がないのでちょっと納得がいかない。
ですので、下の黒川敦彦氏の動画で言われているように、
もうすでに日本の大企業なども中国ファンドによって株が買い占められていますので、
そう遠くない将来石浜哲信氏が言うように、
わが国も中国に侵略される段階にあることは確実。

しかし同じ日の動画で幸福の科学＝ CIA の及川氏が、
ジョージア州・ミシガン州・オハイオ州などの票監査を通じて、
7月中にはバイデンの当選が無効となるのではないかという話をしていた。
これについては以前もお話ししましたが、
トランプ自身の意向がどうであれ米国の7割の有権者の意向はかなり重要。
そのトランプがバイデン政権について、
「ものすごいインフレがこれから起きることにより、バイデン政権はかつてのジミーカーター政権同様に政策金利を大幅に引き上げることになるだろう。そしてそれがこの政権を自ずと崩壊させることになる」
と言っていたことが印象的だった。
これについては政治経済学者の田中宇氏も次のように述べていることから、
もう米国株式会社の崩壊はいずれにしても避けられないと考えられる。

米連銀のごまかしや言い逃れから読み取れるのは、連銀がインフレを抑止する能力をすでに持っていないことだ。インフレは放置され、悪化していく。連銀がインフレを抑止できない理由は、究極の金融緩和であるQEをやめられないからだ。インフレを抑止するには、QEの減額や金利の引き上げが必要だが、それをやるとリーマン危機以来12年間（ビッグバン以来35年間）膨張してきた米欧日の金融バブルが崩壊し、株や債券の暴落から米国債金利の高騰、ドル崩壊（ドルの国際信用の失墜）につながる。連銀はQEをやめられない。縮小・減額すらできない。

それで、我が国に関して中国共産党の影響と、
バイデン政権崩壊の影響=ドル崩壊の影響とどちらが短期的に強い影響を与えるか、
を Yes No で見てみた結果2対0でバイデン政権崩壊の影響と出た次第。
ということはトランプの実質的な返り咲きは予想よりも早く、
トランプ宇宙軍によるペドフィリアの摘発も我が国に及んでくる
ということになるわけです。
米国内のアドレノクロム製造施設がかなり破壊されていることから、
次は日本が製造拠点として重視されているというのですが、
今後竹中こと李平藏による淡路島を中心としたペドフィリア特区はもちろん、
江戸城東京ディズニーランドその他の拠点もすべて陥落していくのでは。
天皇徳仁の去就などもその過程で自ずと決まってくるのではないか.。