DSの焦り

「見え見えでバレバレ」

政官財とメディアはオミクロンオミクロンと騒いでいますが、
気が付いてる人たちはもうとっくに騙されないし、
一部の人たちも3回目のブースターショットを控える方向に行くのでは？
ドクターヒロによれば、

オミクロン変異型が何らかの症状を引き起こすことを証明するためには、拙著でお伝えしたように、コッホの原則を満たさないと話になりません。
そのような報告はありません（実際はオリジナルの新型コロナでもコッホの原則は満たしていない）。
むしろ、オミクロン変異型による症状は、遺伝子ワクチンの臨床試験の結果でも伝えられた副作用と一致しています(^_−)−☆。
さて、オリジナルの武漢発とされる新型コロナは、４ヶ月の期間をかけて全世界に拡大したことになっています。これは現在のロックダウン政策がなかった時期の話です。
ところが、今回のオミクロンさんは、ボツワナから南アフリカ、ドイツ、ベルギー、イギリス、カナダ、オーストラリア、シンガポール、香港と“光速”で移動しています。
オーストラリアやシンガポールは、事実上のロックダウンの状態ですので、どうやってオミクロンさんは移動できたのでしょうか？
たった２年で新型コロナが“光速”で勝手に移動することができるタイプに進化したということになります。
権力者が作った現代医学のナレーションでは、病気をもたらすウイルスが多数存在しているとされています。
新型コロナ以外のウイルスはなぜ変異型や光速で勝手に移動するタイプが出ないのでしょうか？
モデナは来年（2022年）早々にオミクロン変異型に対する遺伝子ワクチンをリリースすると発表しています。
今や数時間あれば簡単に作れるはずの遺伝子ワクチンを、もったいぶってあたかも開発中のような幻想を大衆に抱かせたいということでしょう。
これらの素朴な疑問に、ナレーションを流す人や洗脳することを仕事にしている専門家から、納得の行く回答を頂きたいものです

それにこの株は2022年5月までにリリースする予定だったのが、
どうも早めに出現させているところが DS の焦りと言えるでしょう。

2022年3月までにどうにかしたいDS終わり pic.twitter.com/iW5870mz8L
— 🗽JOSTARジョウスターproducer制作系YouTuberプロコンサルタント (@JOSTAR_PRODUCER) November 28, 2021

それよりも面白いのは、
「青森空港に米軍戦闘機が着陸飛行中に緊急事態燃料タンク投棄」という記事。
これはワクチンによる事故というよりも、
日本海海上でディープステートと露中軍の戦闘が行われているという証明。

青森空港に米軍戦闘機が着陸飛行中に緊急事態燃料タンク投棄
ワクチン打ったんか（大笑）？https://t.co/Cl8BHvQvsq
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) November 30, 2021

そして目を米国に向けると、
エプスタイン関係の次のような記事が掲載され、
マクスウェル裁判とタイミング合わせてデクラス来ました、
ということになるようです。

マクスウェル裁判とタイミング合わせてデクラス来ましたねっ♡
— 💚🐱💜kotone ♡吉原BUCKINGHAM💜🐱💚 (@fuwafuwayuna) December 1, 2021

さらにディープステートとしては、
バイデンもカマラハリスも使い物にならないので、
なんと今度はヒラリー（のゴム）を据えてくるのでは、
という予測がなされているらしい。

ベンジャミンフルフォードによれば、
この動きは以下のようにまとめられるとのこと。

カザリアン・マフィアのリーダーたちの口からは、破滅への道を巡っている恐怖が伝わってくる。ハザリアン・マフィアの幹部がパニックに陥っている兆候は、時間が経つにつれてますます明らかになっています。彼らが必死になっているのは、自分たちがまず破産し、次に戦争犯罪の容疑をかけられるのは時間の問題だと知っているからだ。
――（中略）――
ロバート・F・ケネディ・ジュニアは、世界的な全体主義を押し付けるワクチン／パンデミックの試みが崩壊したおかげで、彼の叔父と父の殺害に対する真の正義を得ようとしているのかもしれません。ケネディ氏は、「医学的危機に対する医学的対応の代わりに、軍事化された対応とマネタイズされた対応が行われた」と述べています。
――（中略）――
現在、米軍の白人部隊、アジアの秘密結社、ヨーロッパ貴族の博愛主義的な派閥の同盟が、あらゆる面で反撃しています。
例えば、日本では、岸田新政権が米軍の支援を受けて、偽装パンデミックを鎮圧しようとしている。また、偽パンデミックの推進者だけでなく、福島原発事故の加害者を特定し、起訴するための警察の捜査も行われている。
先週、筆者は岸田内閣の幹部に会ったが、その幹部によると、この反撃の一環として日銀が国有化されたという。次は、地震兵器で攻撃すると脅して日本からKMに強奪された日本の上場企業の40％近い株を没収することになるだろう、と同閣僚は語った。
――（中略）――
偽バイデン政権は、政権維持のために、上位20都市の米国商業不動産の30％以上をすでに中国に売却したと、金融業界関係者が語っている。
しかし、ハットトリック・ニュースレターのジム・ウィリー氏が指摘するように、米国の金融システムは崩壊に近い状態にある。15%の実質インフレ率と1%の金利で、実質金利はマイナス14%になっていると指摘しています。これは、過去2年間で生産性が30％低下したのに対し、マネーサプライが2倍になったために起こったことだと指摘しています。
このような誤った管理の結果は、急速にKMとその上位1％の従者に対する民衆の反乱となっている。富裕層が経営するブティックなどの店舗が大量に襲撃されているのも、その表れである。LA警察によれば、「人気のあるショッピング街、裕福な住民、有名人」が「組織的に狙われている」という。
――（中略）――
問題は、スイスのレマン湖周辺に隠れているKMの政治部が、いつ暴徒や警察の裁きを受けるかということだ。

日本人はおとなし過ぎて眠っているが世界は激動だぞ
ということのようです。