2021年12月30日 / 最終更新日時 : 2023年4月15日 protoサイエンス Dr.朝比奈Blog

ワクチン後の社会像

「東アジア共和国は如何？」

我が国では12月20日までの週で DS の国内本部が瓦解したようで、
その下の日本政府も「濃厚接触者」の定義などコロコロと変え、
とりあえず年末年始の帰省を後押しするような素振りを見せております。
この背後にどんな権力構造の変化があるのかといえば、
以下のベンジャミンフルフォードの説明に詳しい。

現在、中近東ではアメリカ不在による「空白」が生じている。湾岸アラブ諸国は今までオイルマネーをアメリカの金融機関に預けるのと引き換えに米軍による安全保障（用心棒）が提供されてきた。しかし、そのアメリカが国内情勢や中国との対決に集中すべく中近東全域から撤退を始めたのだ。
それに伴い今、中近東の地図も大きく塗り替わろうとしている。端的に言うと、
アラブ民族、ペルシャ民族、トルコ民族が歩み寄りを始め、「対立」から「団結」の構図へとシフトしようとしているのだ。
また、アメリカの後ろ盾を失ったイスラエルも、この新しい環境に対応しながら必死で自国の存亡を図っている。
――（中略）――
そうした中近東の動きを米軍が黙認している理由は、やはり中国だ。アメリカが財政難と政治的混乱に陥り、米軍は世界の用心棒であることを諦めた。今は日本や韓国、台湾、ASEAN諸国、インド…等々に協力を要請して中国包囲網を構築することで手一杯なのだ。
しかも、米軍はロシアへの営業も相変わらず続けている。以前からレポートしている通り、アメリカとしては「ヨーロッパの実質支配権を譲る代わりに、ロシアを反中同盟に誘いたい」というのが本音だ。そのため、米軍は「ウクライナをロシアに併合する」という密約も既に結んでいるという。CIA筋は「早ければ来年早々にも、ロシアは戦争をすることなくウクライナを領土の一部として取り戻すことになるだろう」と話してる。

コロナとワクチン騒ぎも一応これで終了ということで考えられますが、
我が国のメディアが報道しないので分かりませんが、
やはりこれもベンジャミン・フルフォードの読みが深いのではないか。

現在、ドイツをはじめとする欧州の旧体制勢は“新型ウイルス”に乗じてEUに
絶対主義支配を敷き、自分たちの生き残りを図ろうとしている。しかし彼らが
戦犯裁判の対象になるのは、もう時間の問題である。
先日、世界で最も評価の高い世界五大医学雑誌の1つとされるランセットが
「ワクチン自体がパンデミックの原因である」とするデータを公表している。
それによると、60歳以上でブレイクスルー感染した人の割合はドイツで58.9％、
イギリスにおいては89.7％にのぼる（いずれも10月27日時点で症状が出た人に限る）。なお、イギリスでワクチンを接種していない人が感染した割合はたった3.4％だった。
その他にも、ワクチン被害の情報は世界各地で報告されている状況だ。
また、大手マスコミでは全く報じられていないが、欧米各国では激しい「反政府・反ワクチン大型デモ」が続いている。下記リンクの動画を見てもらえば、その数や規模の凄さが分かるだろう。この状況を見て、CIA筋は「欧米は既に革命状態だ」と話している。
https://www.thecountersignal.com/news/millions-protested-vaccine-mandates-over-the-weekend-and-the-media-barely-mentioned-it
英諜報機関MI6筋によると、今後イギリスではパンデミック騒動に加担した罪で元首相6人を含む多くの政治家が戦犯裁判で死刑を求刑される予定だという。
もちろん日本でも「ワクチン推進派の政治家や権力者らは、いずれ粛清されることになる」と右翼筋は話している。

その他にも、
「 マフィアの暗殺者たちがローマ教皇フランシスコ殺害の復讐のためにローマに降臨」とか、
「 運命のKMはもはや通貨を墜落させて経済を略奪することはできない」、
さらに、
「ホワイトハットがスイスのCERNを攻撃」、
「マクドナルドで人間の肉を提供していたことをFBIが発見した後、世界中のすべてのマクドナルドが閉鎖を命じられた」
などの事件が起こっており、
「世界の指導者たちは、国際刑事裁判所で、ニュルンベルク綱領のさまざまな違反、人道に対する罪、戦争犯罪、侵略犯罪などの罪ですでに起訴されています」と結ばれている。

結局こうなってくるとワクチン接種をした人間が、
5年以内にどのぐらい死ぬのかという問題が残るだけであり、
以前の予測を超えてほぼ100%死んでいくと言うディーゲルの、
最悪な予測を現実のものと考えねばならない ようです。
我が国も米軍の内部からの崩壊により日米安保は自動的に解消、
という形になるものと思われる。
岸田内閣発足と同時に自衛隊の輸送ヘリコプターがバカバカ飛んだわけですが、
あれは日本海側を中国半島勢に明け渡し前線を脊梁山脈に後退させた
動きだったのではないかと考えられます。
だったらもうこの先は、
天皇制の縛りのない「東アジア共和国」が良いのではないか。

 

PROTOサイエンスから、あなたへ

株・先物・ギャンブルで実証された「予知能力」について知り、
治癒・好転に導く「驚異のパワー」を体感してみませんか
資料請求・お問合せはこちら
カテゴリー
Dr.朝比奈Blog
タグ