2022年1月17日 / 最終更新日時 : 2023年4月14日 protoサイエンス Dr.朝比奈Blog

転換点に来ている

「米国では74％がコロナの嘘に気づき始めた」

先週の末に以下のような重要な判決が米国で出た。
「米高等裁判所「ワクチンの安全性を認められない」として、使用停止命令！ファウチ、ゲイツ、製薬大手が敗訴！」
それに伴いヨーロッパ各国でもディープステートの敗北の兆しがみられる。

これらの動きをどのように読み取っていくのかですが、
やはりここはベンジャミンフルフォードの出番ではないか。

アメリカでは今、歴史的大異変を予感させる前兆が増えてきている。その“異変”というのが「バイデン政権の崩壊」なのか、「軍事クーデターの発生」なのか、はたまた「全面内戦」なのか…、今のところ定かではない。しかし下記リンクの記事の通り、米軍本部であるペンタゴンや米国務省、さらには国立博物館など、ワシントンD.C.にある多くの施設が「ほぼ無人状態」であることは、その異様な状況を十分に示していると言えるだろう。
【 既存体制の崩壊 】
CIA筋は、このアメリカの状況を把握するためには「今のパンデミック騒動の
崩壊模様を見るといい」と話している。
中でも注視すべきは、ニューヨークの非営利団体エコヘルス・アライアンス
（EcoHealth Alliance）の提案書「Project Defuse」が、数ヶ月前にネット上にリークされたこと。「コウモリ由来のコロナウイルスの機能獲得実験」に関する証拠資料だ。これを読めば新型コロナウイルスが人為的に作られ、漏洩したものであることは明らか。しかもエコヘルス・アライアンスはアメリカの新型コロナ対策を主導するアンソニー・ファウチとの繋がりを以前から指摘されている団体だ。
これをリークしたのは恐らくアメリカ国防高等研究計画局（DARPA）だろう。
エコヘルス・アライアンスは2018年3月にその実験のための資金提供を
DARPAにも求めたのだが、DARPAからは「危険すぎる」として却下されている。
さらに先週10日には非営利の調査ジャーナリスト組織プロジェクト・ベリタス
（Project Veritas）が最新の調査として「新型コロナウイルスの起源、機能獲得研究、ワクチン、潜在的な治療法、および全てを隠蔽するための政府の取り組み」に関する未公開の軍事文書を入手したと発表。それらの資料からプロジェクト・ベリタスの専門家らは、パンデミックとそれに伴うワクチン接種キャンペーンは「権力の頂点で準備された何百万人もの人々に対する過失致死罪だ
（manslaughter of millions of people coordinated at the highest levels.）」と断言している。
それでなくとも既に、アメリカでは多くの一般市民たちがパンデミックの嘘に
気付いている。
たとえばNewsNationが実施した最新の世論調査によると「新型コロナに関し、
信頼している情報源は次のうちどれですか？」との質問に対して「バイデン大統領」と回答したアメリカ人はたったの15.5％。また「大手マスコミ」と答えたのは10.2％しかいなかった。
こうした状況を受け、アメリカでは慌ただしい動きが幾つか観測されている。
まず、バイデン政権のジェン・サキ報道官が以下のような非常識かつ悪質な発言を連発している。

ワクチン接種と医療ケアをサポートするために、48の州で1万3000人以上の
州兵が動員されている。私たちは、人々が基本的権利を行使するのを阻止する方法について、全国的な取り組みを検討している。

そうしたバイデン政権の姿勢に反応したのか、1月22日からワシントンD.C.に
隣接するノースカロライナ州で米軍特殊部隊が「非合法政府を転覆させるため
のゲリラ戦演習を実施する」と発表している。
また、それと同時にCIA筋は「現在、アメリカ51州のうち42州で民兵が招集
されている…」との情報を寄せてきている。今後、その“民兵”とサキ報道官が発言した“州兵”とが戦うことになるのか否か、当面の見どころだ。
また関連するニュースとして、先週13日に英王室が「アンドリュー王子の軍の
役職や王室の称号を剥奪した」と発表。これにより英米海軍の事実上のトップが変わったと英諜報機関MI6筋は伝えている。なお、新しい英米海軍のトップはロシア・中国と友好関係を結ぶつもりだという。
――（中略）――
いずれにせよ、米軍が本格的に動き出さない限り、アメリカの国内秩序は悪化する一方だ。既に、極度のモノ不足やインフレ、所得格差の拡大、生活水準の下落…等々によって、アメリカでは一般市民と権力者らとの間で“階級闘争”が始まっている。
その最新事例として、最近アメリカでは「大衆が貨物列車を襲い、荷物を略奪する」という事件が多発し、国内の物流が機能不全に陥っている。
たとえば、貨物鉄道会社のユニオンパシフィック鉄道では2021年10月に発生
した荷物の略奪事件が、前年同月比で356パーセントも増加していたという。
その他にも、トラック運転手たちが“ワクチン接種の義務化”に反発するゼネストを実施して物流を止める計画があると米運輸労働組合の関係筋は伝えている。
今後の世界について、アメリカ宇宙軍の幹部筋は以下のように話している。
——————————————————-
現在、世界システムは完全崩壊へと向かっている。全てが崩壊した後、従来の
生活に戻ろうと試みる人たちもいるだろうが、以前のようにはいかない。裁判所
や銀行、学校など、全てが変わることになるだろう…
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同筋によると、「北朝鮮のミサイル発射」や「ロシアのウクライナ侵攻」、「台湾問題をめぐる中国の軍事的圧力」…等々は全て、ただのパフォーマンスに過ぎない。そして既に、英王室の支配体制も事実上の終わりを迎え、ロスチャイルド家やロックフェラー家、ブッシュ家、クリントン家、他にもイルミナティの頂点に君臨していたそうそうたる名門一族が、ことごとく解体されているという。
現在、複数の情報源が「世界既存体制の崩壊は、これから2月にかけてどんどんエスカレートしていく」と伝えている。その一環として、アメリカが革命もしくは内戦に突入する公算は極めて大きい。

接種者・未接種者間の軋轢がますます開きつつある国内で今後どうなるか
が焦点になるのではないか。

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