世界は変わる

「少し休んでチャージしよう」

先週「転換点に来ている」とお話ししましたが、
ベンジャミン・フルフォードによるとその動きが明確化しているとの事。

現在、アメリカと中国では未曽有の異変が生じ始めている。それにより、既存の国際枠組みも大きく変わろうとしていると多くの情報筋が伝えている。
【ロックフェラーの敗北】
まず、アメリカで繰り広げられている権力紛争をめぐり大きな進展がみられた。
ペンタゴンやCIA筋などによると、現在「パンデミック捏造」の主犯格として
デイビット・ロックフェラー・ジュニアに国際指名手配がかけられているという。当然、それはバイデン政権の終焉にも直結する動きだ。
ロックフェラー一族は長らく国連やIMF、世界銀行、大多数の米大手上場企業、
医師会…等々の事実上の支配者だった。その一族の現当主であるデイビット・
ロックフェラー・ジュニアが敗北するということは、世界の歴史的変化を意味すると同筋やMI6筋などは話している。
そして既に、ロックフェラーの敗北を窺わせる事象として、パンデミック騒動の終わりの予兆も見えてきている。以下BBCのニュース記事はそのサインの1つだ。
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イギリスのボリス・ジョンソン首相は19日、現在イングランドで導入されて
いる新型コロナウイルス対策「プランB」を、27日に終了すると発表した。
これにより、公共施設でのマスク着用やワクチン接種証明の提示が廃止される。
https://www.bbc.com/japanese/60063782
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さらにはアイルランドやスコットランドもイギリスと同様、パンデミック規制
強化策を「ほぼ撤廃する」と宣言。アメリカ国内では20州がパンデミック規制
の全面撤廃を発表した。その他、チェコ共和国ではワクチン接種の義務化が撤回され、ドイツでもワクチン接種の義務化をめぐって連立与党内から激しい異論が噴出している。
そして何より、パンデミック騒動の旗ふり役だったWHO（世界保健機関）が、
先週19日に正式に「渡航規制」や入国の際の「ワクチン接種証明の提示義務」
を撤廃するよう加盟国に勧告した。これについては、緊急委員会の見解として
以下WHO公式ホームページの文末（6と7）で詳しく説明されている。
米軍やアジア結社の幹部筋は「これから次第にパンデミック騒動は終息に向かう」と話している。また、この騒動の黒幕たちの粛清も現在進行中だという。
CIA筋によると大物が逮捕された際のサインは、概ね「新型コロナの検査で
陽性反応を示し、自主隔離に入った」という大手マスコミの報道だという。
たとえば最近では、米軍制服組トップである統合参謀本部議長のマーク・ミリーやアメリカ国防長官のロイド・オースティン、バチカンの複数の幹部など、他にも多くの大物政治家たちが「自主隔離」に入っている。
【米国・欧州の動き】
さらに、ペンタゴン筋は「米軍にとって本当のアメリカ大統領はロックフェラーが擁立したジョー・バイデンではなく、ドナルド・トランプだ」と話している。トランプはワクチン接種を受けていないし、ワクチン自体にも反対の立場を貫いているという。同筋によると、大手マスコミに出てワクチン接種を呼び掛けているトランプは売国奴の影武者だ。確かに下記URLの一番上の動画（15分10秒～）をみると、トランプ本人が「自分はワクチン接種をしない」と断言し、さらには「テレビを消してフェイク・ニュースを見るのはやめよう」と呼
ペンタゴン筋によると、彼らはバイデン政権に対する大きな作戦を準備して
いるが、戦略的に具体的な内容はまだ話せないのだという。ただし、EUでは
既にバイデン政権（=ロックフェラー）の孤立を促す大きな動きが始まっている。
たとえば先週、裁判所の判決を踏まえてオーストリアのデータ保護当局が
「Googleアナリティクスをヨーロッパのウェブサイトで使用することは違法で
ある」との決定を下している。フェイスブックに続き、EUでは米グーグルへの
“個人データ送信”も違法と認定されたのだ。
Googleアナリティクスは、ウェブサイト上でユーザーの動きを詳しく追跡する
ことができるアクセス解析サービスのこと。現状として、EU企業はヨーロッパ
でそうしたアメリカのクラウドサービスを使用できない。これは、アメリカ政府にEU市民の個人情報の監視およびアクセスをさせないための対策だ。
CIA筋やペンタゴン筋、MI6筋、FSB筋、アジアの結社筋…等々の情報を総合
すると、現在EU、ロシア、アジアの結社は米軍による「打倒ロックフェラー」
の動きに協力している。アジアの結社筋は「これから次々と出てくるニュースを見ていれば、ロックフェラーの失脚は洗脳された一般大衆にも分かるほど明確になっていくだろう」と伝えている。
【中国の異変】
また、同筋らは「バイデン政権の崩壊とともに中国にも必ず大異変が訪れる」
と話している。その引き金となるのは、やはり金融システムの崩壊だ。
北京大学HSBCビジネススクールのクリストファー・ボールディング教授は、
中央銀行や財務省のデータから中国の総債務は「中国GDPの833％、およそ
116.6兆ドル」との試算を出している。
その原因は、やはり中国国内で発生した史上空前の不動産バブルだ。たとえば、
2016年の段階で中国にはニューヨーク27個分の面積の“ビルの空き部屋”が
存在していた。その数は、それ以降もかなり増えているはずだが、現在の詳しいデータは公表されていない。
しかし、それだけ大量の空き物件があるにもかかわらず、不動産価格は一般的なサラリーマンの手が届く水準ではなくなっている。たとえば、中国の深センではマンション価格が一般労働者の給料44年間分に相当するという。ようするに「一切おカネを使わず、飲まず食わずで44年働かないと物件が買えない」という現実離れしたあり得ない水準にまで達しているのだ。
マスコミで取り上げられている「恒大集団」のトラブルは、中国が抱える問題の氷山の一角に過ぎない。これから、以下のような見出しのニュース記事がどんどん増えていくだろう。
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地方財政は完全に破綻…中国経済が「崩壊過程」に入ったと言えるこれだけの理由
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歴史の教訓として、経済が崩壊すれば政府も崩壊する。それは今のアメリカを見れば明らかだろう。しかも中国の状況を鑑みると、米バイデン政権と中国共産党の両方がほぼ同時に倒れる可能性は大いにあり得る。そうなれば、国連を中心とした既存の国際枠組みも一気に空中分解することになる。
やはり世界は「アメリカの一極支配」でも「中国の一極支配」でもない、多極的な世界の構築を早々に模索すべきである。