2022年8月22日 / 最終更新日時 : 2023年4月14日 protoサイエンス Dr.朝比奈Blog

その後の状況

「本国が大惨事なので属国も激しく動く」

先週ウクライナでロシア兵が化学兵器で攻撃されたり、
ボツリヌス菌をばらまかれたりという事件があった模様で、
ゼレンスキーもなりふりかまわぬ手段に訴えてきたとのこと。

かと思うと我が国厚労省がサル痘用に承認したワクチンの添付文書に、
免疫抑制状態にある者がこれを使った場合、
接種者はもちろん第三者にウイルスを移す可能性が高いとのことで、
もう DS 側もなりふりかまわぬ殺しの作戦を準備しているらしい。

また、自動車爆弾テロで殺されたダリヤ・ドゥギンに関しては、
ウクライナが、核テロ・化学兵器テロ・自動車爆弾テロを、
一斉に開始しているとの情報が。
まさに負けが込んできた来た西側陣営は、
手段を選ばずの攻撃に突入したと言える。

岸田内閣の支持率は既に危険ラインを割っており、
東京地検特捜部の矛先は、
五輪汚職を皮切りに自公議員にも向かっているようで、
最終的には小泉・竹中・森と言った権力者たち自体も、
取り除かれるのではないかと考えられる。

適菜収が言うには「それでもバカとは戦え」とのこと。

こんなに辛口、いや激辛の政治批評はなかった!
「ストップ・ザ・自公政権」安倍・菅内閣の2年半の失敗と罪をバッサリ一刀両断。現代の政治家たちの薄さと軽さを、その言動から鋭くえぐり、ギャフンと言わせる痛快無比の政治コラム集。永田町が風雲急を告げるこの時期、国民が今なすべきことは何か。その指針となる一冊だ。
無責任な政治が続くと、ついつい有権者はあきらめや慣れで、政治に無関心になってしまう。「どうせ何も変わらない」と投票に行くことさえおっくうになり、放棄する。しかし、それこそ思うツボ。国民の無関心と無気力が三度の飯よりも好きなのが、だれあろう、無責任な軽薄政治家たちなのである。だから筆者は「それでもバカとは戦え」と、啓蒙・鼓舞する。ここにある「戦うべきバカ」とは何なのか。それは読んでの楽しみだが、ちなみに本書に登場する人物は安倍晋三、菅義偉、麻生太郎、小池百合子、橋下徹、吉村洋文、プラスその仲間などの面々である。名前を聞いただけで、もう、顔も見たくないよという国民が多いことだろうが、しかし、それで終わらせてしまったら、無責任政治家のやりたい放題。本当にこの国は何も進歩しなくなる。いや、国などどうでもいいが、ここで戦わない人は自分の内面まで腐らせてしまうのだ。
筆者は、本書のタイトルについてこう語っている。〈バカと戦ったところで、バカがいなくなるわけではない。社会のダニを批判したところで、日本がよくなる保証もない。それでも目の前にあるゴミは片付けなければならない。……たとえ手遅れであったとしても、事なかれ主義と「大人の態度」を投げ捨て、バカとは戦わなければならない。これは人間の尊厳に対する義務なのだ〉無責任政治に無気力になることなかれ。本書は、溜飲が下がるだけでなく、まともな人間としての怒りと闘志を呼び覚ましてくれる激辛の政治指南書である。

ベンジャミン・フルフォードによると状況は以下の通り。

実際に北米を訪れて現状を目の当たりにした感想として、改めて「アメリカは内戦に向かっている」と思うようになった。今のアメリカ国内は「キリスト教が熱心に信仰されている中西部～南東部」と「旧権力の中枢が支配する西海岸沿い・ニューヨーク・ワシントンD.C.」の勢力に真っ二つに分かれていて、軍事衝突する以外、その大きなずれを解消できそうもないのだ。
【 アメリカ内戦 】
景気が良ければその隔たりが内戦にまで至ることはないだろうが、今のアメリカは格差やインフレ、急激な生活水準の低下…など問題が山積しているため「9割のアメリカ一般市民」と「支配階級」との間の溝が埋まる兆しは皆無と言っていい。これを打開するにはもう、革命を起こすしか道はないようだ。
最近の世論調査（5月13日～6月2日の間に実施）の結果を見てもアメリカ人の50％以上が「今後、数年以内にアメリカで内戦が起きる」と予想。また、回答者の3分の2以上が「民主主義に対する深刻な脅威がある（つまりアメリカがファシスト化している）」と答えている。
さらに別の世論調査を見ると、米議会に対する支持率はたったの7％に過ぎない。大手マスコミへの支持率も11％にまで低下している状況だ。バイデンの支持率も7月下旬の時点で31％と報じられていたが、当局筋によると本当のところは5％にも満たない。ちなみに、同じ北米のカナダでもジャスティン・トルドー首相の支持率が激減している。国民からは「建国史上で最も軽蔑すべき指導者」との声も上がっているほどだ。そのため今、バイデンもトルドーも予め用意されたマスコミ向けの撮影にしか姿を現さない。公の場に登場すれば、一般大衆から攻撃される恐れがあるからだ。
特に欧米では、夏の間は皆が休暇を取るため膠着状態が続いているが、秋以降は昨年を超える激しい動きが予測されている。これについて、ペンタゴン筋は「カナダと合体して北アメリカ合衆国（United States of North America）がアメリカ中西部～南東部で発表され、その後ニューヨーク、カリフォルニア、ワシントンD.C.への軍の攻撃が始まる可能性がある」と伝えている。
【 アメリカの今後 】
今のアメリカにとってドナルド・トランプの存在も大きな問題の1つだ。実際、トランプは2020年の大統領選で勝利していた。そして、この時の支持者たちは今も彼を熱狂的に支持し続けている。
ちなみに、8月8日にフロリダにあるトランプの別邸「マー・ア・ラーゴ」への強制捜査が行われたが、トランプに近い人物は「これはトランプにではなく、バイデン政権の裏方に対する攻撃の一環だった」と話している。
確かに「エプスタインの島を訪れていた疑惑のある裁判官がトランプ邸の強制捜査を命じた」というのは何か怪しい。それに、この強制捜査をめぐってはバイデン陣営の用心棒であるFBIが世間から大バッシングを受ける結果となっている。しかも、複数の情報筋によると強制捜査を実施したFBIというのは、以前にトランプの「ロシア疑惑」を捏造した部署だったという。そして何より、この一件がトランプにとって“いい広告”になっているのだ。
しかし問題なのは、トランプが明らかに「管理された反体制」になっていること。
バイデン陣営が選挙泥棒をして勝利した2020年の大統領選の直後、米軍が
「行動を起こそう」とトランプに申し出たが、本人がそれを断った。また、
トランプが新型コロナのワクチン接種を大々的に奨励し始めたことも、多くのトランプ支持者から問題視され始めている。
そのため今、多くの愛国者たちがトランプでもバイデンでもない新たな指導者を求め始めている。今のところ、フロリダ州のロン・デサンティス知事が次期大統領の最有力候補となる公算が大きい。しかし誰が大統領候補になろうとも、アメリカが１つの国家として存続する可能性は日に日に低くなってきている。
英王室筋やP3フリーメーソン筋によると、裏では既に「アメリカとカナダを合体する」という大筋合意が出来ているという。同筋らは「近い将来、アメリカに関する何らかの発表があるだろう」と話している。

本国がこういう事なので属国も激しく動くようで、
秋を待って様々な出来事が堰を切ったように展開する
と思われますが、
それまで一人一人が健康や家族や財産を守っていかねば・・・。

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